続きを読む (1,522 文字)

続きを読む (917 文字)

※このコンテンツはWebサイト「Web担当者Forum - 企業ホームページとネットマーケティングの実践情報サイト - SEO/SEM アクセス解析 CMS ユーザビリティなど」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：Webから商談をつくるにはどうする？／【漫画】ギブリー吉田さんが語る！ MA（マーケティングオートメーション）のすすめ
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

企業の顔であるコーポレートサイトを支えるWeb担当者の仕事は、インターネットの発展とともに変化してきた。単なるサイト管理にとどまらず、SEO・アクセス解析・コンテンツ制作・広告運用・顧客対応など多様化している。

Web広告研究会の8月月例セミナーは「サイトマネジメントを侮ってはいけない！ ～2020年に向けて押さえておくべきWeb担当者が取り組むべき課題～」がテーマ。

企業Webサイトを運営するなかでの課題、悩み、制作会社やベンダーとの向き合い方など、NEC、ポッカサッポロフード&ビバレッジ、富士ゼロックス、ハウス食品グループ本社のWeb担当者たちが、4つのトピックについて経験を共有しながら議論を交わした。

• 1. 異常気象の連鎖で考える緊急時の対応
• 2. ビジネス環境の国際化
• 3. ユーザーの多様化と配信環境の変化
• 4. サイトマネジメントの推進

写真左から
NEC 田中 滋子 氏
ポッカサッポロフード&ビバレッジ 清原 由里 氏
富士ゼロックス 水上 貴一朗 氏
ハウス食品グループ本社 魚野 結 氏

1. 異常気象の連鎖で考える緊急時の対応
災害発生時に載せる「お知らせ」削除のタイミングはどう判断する？

ファシリテーター
株式会社ミツエーリンクス
取締役 CTO
木達 一仁 氏

木達：2018年の夏は西日本豪雨災害があり、連日猛暑が続くなどの異常気象でした。そこで「異常気象の連鎖で考える緊急時の対応」をテーマに、各社の対応をうかがいます。

豪雨災害では、各社が豪雨に関するお知らせとして、「支援金・支援物資のお知らせ」「物流遅延のお知らせ」などをWebサイトのトップに掲載していました。

災害が発生したときに、企業は関連するコンテンツを迅速に出す必要がある。緊急時対応のマニュアル、ガイドラインなどは用意されているのか、また災害を想定したシミュレーションの実施、緊急連絡網の整備、SNS対応などについてうかがいたいと思います。

日本電気株式会社
IMC本部 シニアエキスパート
Web広告研究会 代表幹事
田中 滋子 氏

田中：NECでは全社的にBCP（Business Continuity Planning：事業継続計画）を策定し、その一環として、Webサイトを何日までに復旧すべきかなどを定めました。

防災訓練では、首都圏に大地震が起きたと想定して、出社できない場合の告知方法などを年1回シミュレーションしています。緊急連絡網は用意していますが、人の入れ替わりによるアップデートが発生しますので、夏季休暇などの前には必ず確認して更新しています。

内閣府から災害救助法が発令されれば、災害で被害を受けたパソコンの修理などにも対応しています。重要なお知らせとして、広報部、品質保証部、そして私の所属するIMC本部で連携してWebサイトへの掲載を行っています。

ポッカサッポロフード&ビバレッジ株式会社
経営戦略部 課長代理
清原 由里 氏

清原：ポッカサッポロフード&ビバレッジの場合は、生命の維持に不可欠な商品やインフラを提供しているわけではないので、災害時の緊急対応はサービス提供に影響があるか、どんな支援を行うかをお知らせするぐらいで、まずは人命救出を妨げないよう不必要な情報発信をしないように心がけます。

悩むのは、実施中のプロモーションを継続するかどうか。そしてもっと難しいのは、いつ再開するか。各社の対応方法や判断基準を次の世代に残しておくことが大事だと思います。

田中：社内だけでなく、Web担当者同士の横のつながりで、「そちらはどうしている？」と聞くこともありますね。

富士ゼロックス株式会社
広報宣伝部 デジタルコミュニケーショングループ長
水上 貴一朗 氏

水上：富士ゼロックスでは、、基本的な考え方として内閣府の災害救助法の適用となったら、お知らせを出す運用になっています。連絡網は整備されているものの、なかなか組織の改定に追いついていないのが実情です。防災訓練の実施時に、データセンターに依頼してインデックスページの差し替えを行うといった模擬訓練を実施しています。

6月の大阪府北部地震では、修理点検対応、配送状況、コールセンターの受付などを案内しました。コールセンターが機能していても、オペレーターが出社できない状況だったので、それは一番に知らせないといけないことでした。

Webサイトでお知らせする時点では、災害の名称が決まっていないことがあるので、他社の表現を参考にすることもあります。悩むのは、お知らせを下げるタイミングですね。

また、大阪の地震では関西地方で配送の遅れがありましたが、すべての地域で遅れているわけではないので、地域ごとの情報の出し分けを検討する余地があると思います。

木達：富士ゼロックスのようなグローバル企業の場合、各国の災害についてもお知らせする必要があるのでしょうか。

水上：災害に応じて、対応方法を判断するためのフローチャートを含めたガイドラインが整備されています。

ハウス食品グループ本社株式会社
広告統括部 課長
魚野 結 氏

魚野：ハウス食品の場合、大規模災害のときは政府と「日本缶詰びん詰レトルト食品協会」が結ぶ災害協定に従って、支援物資を送るようになっています。ですので、物資供給がいつから始まるのかわかったタイミングで発表します。

東日本大震災でも、「ハウス食品はどういう支援をするのか？」という問い合わせがあったため、正確に伝えるためにWebサイトで発表しました。お知らせを下ろすタイミングは、他社と横並びか、あとは新年を迎える時ですね。

2. ビジネス環境の国際化
現地法人と日本のどちらが主導する？ GDPRはどこまで対応する？

木達：続いてのトピックは、国際化するビジネス環境におけるWebサイトの対応についてです。グローバルサイトについてはガバナンスに関する課題と、ヨーロッパのGDPR（General Data Protection Regulation：EU一般データ保護規則）対応の大きく2つの課題が気になっています。GDPRは罰金が高く適用範囲が広い反面、あいまいなこともあって、わからないことも多いのではないでしょうか。

多言語対応、グローバルサイトのガバナンス、個人情報保護（GDPR対応）などについて、Web担当者としての取り組みをお話ください。

田中：NECでは2010年ころからグローバルWeb統合プロジェクトを推進し、インフラ、ドメイン名、デザインなどを統一しましたが、年月が経ち、時代が変わり、もう一度考えるところにきています。

現地法人は、「自分たちで積極的にWebを活用しているところ」「人が足りないので更新されていないところ」「日本にお願いしたいというところ」など、様々な状況です。日本でガバナンス対応の人を揃えるのか、現地でアサインするべきなのか、組織体制から考えないといけません。

GDPRはヨーロッパの話ですが、各国でアクセス解析、マーケティングオートメーションなどでデータを取得しているので、プライバシーポリシーの見直しなども必要となってきています。他社がどうしているのか知りたいですね。

多言語対応に関しては、ビジネスを展開している国では対応しています。

水上：富士ゼロックスはアジア・オセアニア地域を担当し、それ以外はアメリカのゼロックスコーポレーションが担当しています。

最低限、英語のコンテンツは日本語と同様のレベルで出すことが理想ですが、そこまでできていないのが実情です。多言語対応は、HTMLのテンプレートを8言語用意しており、各国それを活用してもらうようにしています。

GDPRはヨーロッパが商圏ではないので、最低限の対応として、ログインが必要なWebサイトには利用規約に「日本国にお住まいの人向けのサービスです」というような一文を一例として追加しました。

木達：コンテンツは、「日本語からの翻訳」と「地域のオリジナル」どちらが多いのですか。

水上：国/地域によります。現地の力量がある国/地域、たとえば中国やオーストラリアではローカルで作っているコンテンツが多いですが、新興国であるミャンマー、カンボジアといった国々ではシンガポールや日本から提供したコンテンツを掲載しています。

田中：プロモーションは、日本と現地で連携して行っています。現地では日本と違うことを考えている場合もあるので、どこまでサポートするか難しいことがありますね。日本で作成したコンテンツを英訳、現地語訳して提供する、ということもやっています。

清原：国内に住んでいる外国人向けとして、英語のサイトは用意していますが、全コンテンツ対応できているわけではありません。誰のために何を訴えるのか、目的とターゲットが定まらない限り、本格的にはやらない予定です。

魚野：グローバルサイトのガバナンスでは、現地法と言語の壁があります。グローバルサイトの監修もやっていますが、各国で商品が違うので統一はできませんから、現地の人に企画してもらい、基本的にまかせています。ロゴに関しては、きちんと使うように言い、利用規約、サイトポリシー、SNSポリシーも整えるように伝えています。

ガバナンスでは、インフラを統合して、問題が発生したときはすぐ連絡できるようにしています。もし、現地法に触れるような問題があれば、私のところですぐに対応できるようにはしています。

3. ユーザーの多様化と配信環境の変化
モバイルシフト、常時SSL化に向けた各社の対応

木達：調査会社のStatCounterによれば、WebサイトにアクセスするモバイルとPCの割合が2016年に逆転したそうです。サイトによっては、まだPCが多いところもありますが、全体的な傾向としてはモバイルシフトが進んでいます。

今年6月にはWebアクセシビリティのガイドライン、WCAG（Web Content Accessibility Guidelines ）のバージョン2.1が発表され、弱視の方や学習障害の方の対応に加えて、モバイルに関する達成基準が強化されました。

セキュリティのトピックとしては、Chromeブラウザの警告表示などから、常時SSL/TLS
（HTTPS）対応が必須になっています。また配信環境の変化としては、2020年にFlash Player、Windows 7それぞれのサポート終了などがあり、コンテンツにも影響があるかもしれません。

こうしたユーザーの多様化や配信環境の変化について、各社の対応をうかがわせてください。

魚野：Webアクセシビリティは、最初にWebを担当したときの先輩が厳しい人だったので、表現とのバランスに悩みました。お客様へ印象的に伝えるには、表現をリッチにという流れがある一方で、誰にでも伝わることを意識しないといけません。モバイル化が進んだことで、規格が統一され逆に細かく考えなくても対応しやすくなりました。

ハウス食品はコンシューマプロダクトの企業なので、アクセスの8割がモバイルです。WebコンテンツのデザインでPCよりもモバイルファーストで設計するように部下には言っています。常時SSL（HTTPS化）は対応ぎりぎりのタイミングで一斉に変更しました。

水上：富士ゼロックスは、ハウス食品さんの逆でPCが8割、モバイルが2割なのでPCファーストで作っています。レスポンシブにはしていますが、PCでも画面を小さくするとタブレットサイズになってナビゲーションのカテゴリが隠れてしまい、ハンバーガーメニューになってしまうことがあるので、その当たりの調整が必要だと考えています。

企業からのアクセスが多いサイトですので、ブラウザはまだInternet Explorer（IE）の割合が多いです。大多数がIE 11ですので、10以下のバージョンは最近ではあまり考慮する必要がなくなってきました。

木達さんにおうかがいしたいのですが、WCAG 2.1にはどんな対応をすればいいのでしょうか。また2020年にはモバイル通信が5Gになります。コンテンツの作り方などは変わるのでしょうか。

木達：まだチェックツールなども整備されていませんし、WCAG 2.1への対応は急がなくていいと思います。ただ、Web担当者であれば、どういう達成基準が追加されたのか押さえておいていただきたいと思います。

5G通信についても、一気に普及することはないと思いますし、グローバルでみれば遥かに通信速度が遅い国も多いので、5G前提のテンプレートをグローバルに配れないですよね。特定の地域向けにリッチコンテンツを制作することはあると思いますが。

水上：常時SSLについては、弊社の場合、昔の複合機などに使用するモジュールのアップデートのためにそうしたPCではないハードウェア、ソフトウェアからアクセスがあり、古い機器では最新でないSSL通信にも対応する必要があることがあります。そうしたものからのアクセスに対応するために、最新ではないSSL通信にも対応せざるを得ないケースもあります。

木達：TLS（Transport Layer Security）のバージョンについても、アクセスログを確認するなどして、個別にどこまで対応するか検討する必要がありますね。

清原：ポッカサッポロフード&ビバレッジのサイトは昨年の4月にリニューアルして、アクセシビリティはレベルAを達成し、常時SSL対応もしました。HTTPS化については、Webページにいろいろなタグが入っていたり、他のサーバーの画像にリンクしているところがあったりで、警告表示が出るなど苦労しました。魚野さんのところは、なぜギリギリの切り替えでうまくいったのでしょうか。

魚野：タグなどは自動で貼り付けているので、特に問題はなかったです。ただ、事前に1年以上かけて点検をしました。サイトの切り替えも1週間くらいかけて順番にやっています。

清原：切り替えの前に、しっかり準備をしたのですね。弊社のサイトのアクセスは、PC 30％、iOS 30％、Android 30％といった割合です。デザインをするときにPCが先にきて、後付でモバイルのデザインがくることもありますが、それはだめだと伝えています。

配信環境の変化という点で悩ましいのは、いまだに「PCで見た時に改行の位置がおかしい」などサイトの見た目に必要以上こだわる人が多いことです。ユーザーの閲覧環境が異なれば改行位置も変わり、コントロール不可能であることを地道に伝えていくしかないと思っています。サイトはアートではなく、サービスだと理解してもらいたいです。

田中：NECでは、アクセシビリティに力をいれてテンプレートを開発しています。アクセスは全体的にPCが多いですが、レスポンシブで作っています。

基本的に各事業部でコンテンツ制作しており、サイトをチェックする人がPCで確認することが多いため、後になってモバイルで見るとおかしい、ということがあり、その都度、修正なども行っています。常時SSL化は、グループ会社、海外現地法人サイトも含め、2017年度末までに対応しました。

4. サイトマネジメントの推進
Web担当者に求められるスキルと人材育成、ベンダー・制作会社との付き合い方

木達：最後のトピックになります。まず、Web担当者の役割について、Web担当者フォーラムの安田前編集長が参考になる記事を書いていたので、その図を紹介させてください。

出典：Web担当者って何をする人？ 良いWeb担当者とは？

図にもあるように、Web担当者のカバーする領域は広くて、これを全部できる人はなかなかいないと思います。その前提で大小さまざまな課題に対し、Web担当者がどう向き合うか考えねばなりません。

人材育成に関連して、次世代育成と同時に、語弊はありますが担当者の高齢化問題があります。加えてガイドラインをどう守るか、制作会社、ベンダーとどう付き合っていくかといった課題もあります。これらの諸課題について、各社の取り組みをお話ください。

魚野：広告主は、いわゆる指揮者となって、何を作るのか、どう動くのかを制作会社などの関係者へ正確に伝えて、正しい位置に着地できるようにしなければなりません。ですから、新商品のプロモーションなら、そこで伝えるべきことをきちんと説明できる人を育てないといけません。伝えられないと、何度作ってもできないことになり、制作会社に迷惑をかけます。やることが多すぎて、全部のスキルセットをそろえるのは難しいですね。

水上：富士ゼロックスのWebチームも若くて30台後半、上は50代というように世の中的には若手と呼べる人がいないようなチーム編成になりつつあります。一方で、制作会社の人は20～30代の若い方が多くギャップがありますね。そのギャップを埋めるために、ただ人事にお願いして若い人を配属してもらうべきかというと、それは違うと思います。Web担当者になる前に自社のビジネスを理解することも必要であり、Webの技術の知識などはそうした自社ビジネスの経験を踏まえたうえで必要なものだと考えます。

制作会社のみなさんは当然Webに関する知見は高いと思いますが、当社のビジネスを一歩踏み込んで理解してもらえると、より良いコミュニケーションになると思います。

たとえば、当社にとって、Webサイト内でユーザーがスムーズに必要なソフトウェアモジュールを探してダウンロードできることは大きな価値です。しかし、そうしたこと地道な改善よりも、ややもするとわかりやすいプロモーションに注力しがちということになりがちです。

木達：クライアントのビジネスの理解は、制作会社も課題だと思っています。また、Web担当者のみなさんは組織のなかで常に交渉をしていらっしゃるので、Web担当者のスキルの1つには交渉力があるでしょう。制作会社の側も同様に、交渉の場数は踏まないといけないと思います。

清原：Web担当部署は、社内のいろいろな部署から相談を受けるスナックみたいな場所だと思っています。多様な投げかけを受けて、噛み砕いて、Webサイトでどう実現するかを制作会社に伝えなければなりません。

人材育成という点では、私がWeb業界に入った20年前は業界と担当者が共に進化してきた幸せな時代でした。今からこの業務を始める人にとって、この業務は幅も広く深さも深いので大変だと思います。なので、その人の適正に合わせて適切な役割を任せていく必要がありますね。

田中：私も96年から20年以上携わってきました。社内では、人材育成プログラムとして、事業部のWeb担当者にコンテンツ制作、アクセスログやCMSの使い方などの勉強会を開催し、自分たちで作成できるように支援しています。ガイドラインもありますが、やはり実践が重要で、勉強会の開催を望まれています。

企業Webサイトがなければ仕事は成り立たない、Web担当者はもっとほめられていい

木達：では最後に一言ずつお願いします。Web担当者としてのやりがい、サイトマネジメントが侮れないポイント、制作会社やベンダーに向けてのメッセージなど。

魚野：社内でよく言うのは、サイトの担当者、部署がミスをすると世界的に恥をかくということです。ただ、責任が重いと感じるだけでなく、それだけ大切な仕事をしていること、デジタルマーケティングのおもしろさ、やりがいも感じてほしいと思っています。

制作会社からは、営業電話をもらうときに、よく「何かお役に立てないか」と言われるのですが、そんなことはわからないと、ほぼお断りしています。とはいえ、気づきが追いつかないのも確かなので、気づきを与えてもらえるような提案をいただければ、一緒に仕事ができると思います。

水上：まだまだ、できていないことが多いのはあえて承知の上で言わせていただくと、Web担当者はもう少しほめてもらってもいいと思います。Webサイトは、都合のいいときだけ、企業の顔、最重要メディアだと言われますが、日ごろからそのように接してもらえると、もっとやりがいがでるのでは？ と感じています。

魚野：まったく同じです。何かミスが起きた時だけ言われますね（笑）

清原：Webサイトを攻めのツールとして、あれもこれもやりたいという要望をよく受けますが、そのなかで成功する施策は一部でしかありません。一方で、施策を終わらせる所作がトップページのリンクを消すだけだったり雑なケースが多いと感じます。後で痛い思いをしないように、サイトを開設する際は閉じ方も含めて全体を管理することを忘れないでほしいですね。

社内の若手のなかには、アクセス解析などを楽しんでくれる人もいるので、広がっていけばいいですね。ベンダーとの関係においては、「仕事は楽しくやろう」といつも伝えています。それは単に楽しむということだけでなく、お互いが成長できるような課題を一緒に汗をかきながら解決していこうということを意味しています。

田中：デジタルマーケティングが主流となっている今の時代、企業のWebサイトはお客さまとの重要なタッチポイントなので、長年携わることができて、とても充実しています。デジタルの技術も新しい技術が次々と出てきますので、どんどんチャレンジして、楽しいことをこれからもやっていきたいと思います。ベンダーや制作会社は、発注側・受注側というせいか、上下関係になりがちですが、、同じレベルで仕事をするというスタンスで、一緒にWebサイトを盛り上げてくれる人と仕事をしていきたいと思います。

(C)2018 Web Advertising Bureau. All rights reserved.

Web広告研究会サイト掲載のオリジナル版はこちら：
「企業サイトに災害時のお知らせはいつまで載せる？ 若手はどう育てたらいい？ ベテランWeb担当者が語った悩みと課題」2018年8月28日開催 月例セミナーレポート（2018/09/27）

※このコンテンツはWebサイト「Web担当者Forum - 企業ホームページとネットマーケティングの実践情報サイト - SEO/SEM アクセス解析 CMS ユーザビリティなど」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：サイトに災害時のお知らせはいつまで載せる? 若手はどう育てる? ベテランWeb担当者が語った悩みと課題 | Web広告研究会セミナーレポート
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

普段視聴するコンテンツ：「ネット動画」が7割まで伸長。「テレビ放送」（86％）に次いで2位に

普段視聴しているコンテンツについて3年前（グレー）と現在（オレンジ）を比較すると、テレビ放送や録画番組、DVD/ブルーレイの視聴は、横ばいもしくは低下傾向にある。一方、ネット動画の視聴は3年前から12.6ポイント伸長して69.6％となり、テレビ放送に次ぐ2番目となった。

ネット動画、約半数はスマホで視聴するも、画面サイズと画質に不満

普段視聴するコンテンツに「ネット動画」を選択した717人を対象に、ネット動画の視聴デバイスとして最も利用するものを聞いたところ、携帯・スマートフォンが46.7％、パソコンが37.1％となった。

ネット動画を携帯・スマートフォンで視聴すると答えた335人に、不満に感じることを聞いた結果がこちら。

「もっと大きい画面で見たい」（60.0％）、「もっといい画質で見たい」（46.9％）となっている。

「ネット動画をTVでも見たい」は68％。理由は「大画面」「リラックスできる」

ネット動画を携帯・スマートフォンで視聴しており、かつTVではネット動画を見ていない292人に、ネット動画をTVでも見たいかどうか視聴意向を聞いたところ、68.2％が「見たい」と回答した。

前項で、ネット動画をTVでも見たいと回答した199人に、その理由を聞いた結果は以下のとおり。

「大画面で見られるから」が86.4％、「リラックスして見られるから」と「通信速度・通信制限を気にしなくてよい」がそれぞれ48.7％となっている。

ソニーマーケティングではこの調査結果を受け、「TVはテレビ番組にとどまらず、ネット動画をはじめとしたさまざまなコンテンツを楽しむデバイスとして定着していく可能性が予想される」としている。

調査概要

• 【調査対象】20歳〜69歳の男女
• 【調査方法】インターネット調査（ネットリサーチ）
• 【調査時期】2018年9月12日～9月18日
• 【回答者数】1,030名
• 【調査機関】マクロミル

※このコンテンツはWebサイト「Web担当者Forum - 企業ホームページとネットマーケティングの実践情報サイト - SEO/SEM アクセス解析 CMS ユーザビリティなど」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：ネット動画を日常的に視聴する人が7割に。半数はスマホから見るも、画面サイズに不満【ソニーマーケティング調べ】
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

この記事の筆者

河田 顕治（かわだ けんじ）

1973年、滋賀県生まれ。大阪大学人間科学部卒業。写真業界誌の編集記者、海外ビジネス系通信社のWebサイト企画・運営を経て、2003年1月より検索エンジンマーケティング（SEM）に携わり、その有効性について広く訴求・啓発につとめる。

2006年9月、広報/マーケティング担当としてオーバーチュア株式会社へ入社。2008年4月にヤフー株式会社へ転籍し、インターネット広告（リスティング広告/ディスプレイ広告）のマーケティングを担当。2012年6月末をもって退職。

Web担当者Forumでは主に、顧客ロイヤルティを計測する経営指標「NPS（Net Promoter Score）」に関する連載を担当。個人ブログは「kuroyagi blog」「SEM酒場」。

→河田顕治のプロフィールページ

→Google

楽天が運営するオンライン書店「楽天ブックス」は、全国のビジネスパーソン1,000人を対象に、「ビジネスパーソンの読書の実態調査」を実施した。

ビジネスパーソンの53.4％が「転職経験者」

仕事をしている20代から60代の男女1,000人に、「起業」「副業」「転職」それぞれについて経験の有無を聞いたところ、回答者の過半数である53.4%が転職を経験しており、「副業経験者」は17.3%、「起業経験者」は7.6%という結果になった。

 

ビジネスパーソンの39.4％が1日の読書時間は、「15分未満」

1日の読書時間を聞いたところ、全体では「15分未満」と回答した人の割合が最多で39.4%、「15分～30分未満」が26.7%、「30分～1時間未満」が22.3%、「1時間以上」が11.6%となった。

また、起業・副業・転職それぞれの経験がある人と、いずれの経験もない人で比較してみると、1日のうち「1時間以上」本を読んでいると回答した割合が最も高かったのは「副業経験者」（19.1%）、次に「起業経験者」（14.5%）だ。なお、「いずれの経験もない人」では、「15分未満」と回答した人が45.8%に上り、半数近くの人の1日の読書時間が15分を下回る結果となった。

 

読書をする時間は「入浴後～就寝までの時間」が54.5％

読書をしているシーンについて聞いたところ、最も多かったのは、全体の半数以上（54.5%）が選択した「入浴後～就寝までの時間」だ。

ただ、1日に1時間以上読書をしているという回答が多かった「副業経験者」と「起業経験者」は、「起床～朝食までの時間」、「朝食中」、「朝食後～家を出るまでの時間」の朝の時間帯に読書時間を確保している人が比較的多かった。

 

ビジネスパーソンが読んでいる本のジャンルトップは「小説・物語」

普段読んでいる本のジャンルを調査したところ、全体のトップ5は「小説・物語」(64.3%)、「ビジネス書」（28.0%）、「漫画」（27.1%）、「ノンフィクション・エッセイ」（25.8%）、「歴史・地理」（24.8%）だった。

それぞれの回答を見ると、「起業経験者」は「小説・物語」（53.9%）、「ビジネス書」（42.1%）、「歴史・地理」（30.3%）。

「副業経験者」は「小説・物語」（63.0%）、「ビジネス書」（45.1%）、「ノンフィクション・エッセイ」（37.0%）

「転職経験者」は「小説・物語」（68.5%）、「ノンフィクション・エッセイ」（30.5%）、「ビジネス書」（29.2%）。

「いずれの経験もない人」は「小説・物語」（60.5%）、「漫画」（27.5%）、ビジネス書（24.9%）がそれぞれトップ3の結果となった。

 

ビジネス書を読んでいる人の43.9％は「スキルを磨くのに役立つ」と回答

ビジネス書を読んている人に、ビジネス書がどのように役立ったかを聞いたところ、全体のトップ5は「スキルを磨くのに役立った」（43.9％）、「会話の話題作りに役立った」（28.6％）、「業務の効率化に役立った」（25.7％）、「仕事とプライベートを両立するのに役立った」（21.1％）、「上司や部下との人間関係を築くのに役立った」（19.3％）だった。

また、「起業経験者」は「取引先との人間菅家瑛を築くのに役立った」と回答した人の割合が多く、43.8％だった。

 

調査概要

• 調査名：「ビジネスパーソンの読書の実態調査」
• 調査対象：仕事をしている20代から60代の男女1,000人（男性500人、女性500人）
• 調査期間： 2018年9月6日
• 調査方法：インターネット調査 （調査機関：MMD研究所）

※　本調査レポートの百分率表示は四捨五入の丸め計算を行っており、合計しても100％とならない場合がある

※このコンテンツはWebサイト「Web担当者Forum - 企業ホームページとネットマーケティングの実践情報サイト - SEO/SEM アクセス解析 CMS ユーザビリティなど」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：ビジネスパーソンの1日の読書時間は「15分未満」が39.4％【楽天ブックス調べ】
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

電通パブリックリレーションズ（電通PR）の企業広報戦略研究所は、日本における企業の広報活動の実態や課題を探ることを目的に、上場企業3,651社の広報担当責任者を対象に調査を実施。回答を得た518社のデータを独自の「広報オクトパスモデル」で分析した。

「広報オクトパスモデル」の8つの「広報力」、全項目が前回調査と比較して伸長

同研究所が開発した「広報オクトパスモデル」は、以下8つの「広報力」を評価するもの。

• 情報収集力：自社や業界・競合に対するメディアの評判や、ステークホルダーの動静などについて収集・把握する能力
• 情報分析力：収集した情報に基づき、自社の経営課題・広報課題を洞察する力と、それを組織的に共有する能力
• 戦略構築力：経営課題に対応する広報戦略の構築と、ステークホルダー別の目標管理、見直しを組織的に実行する能力
• 情報創造力：ステークホルダーの認知・理解・共感を得るために、メディア特性に合わせたメッセージやビジュアルなどを開発する能力
• 情報発信力：マスメディアや自社メディア、ソーシャルメディアなどさまざまな情報発信手法を複合的にタイムリーに駆使する能力
• 関係構築力：重要なステークホルダーと、相互の理解・信頼関係を恒常的に高めるための活動と、実行する組織能力
• 危機管理力：自社を取り巻くリスクの予測・予防や緊急事態に対応するスキルを維持・向上する組織能力
• 広報組織力：経営活動と広報活動を一体的に行うための意思決定の仕組み、体制、システム整備などの水準

今回の調査結果では、前回（2016年）と比較して、8つの広報力すべてが伸長した。特に点数が高かったのは「情報発信力」（56.9点）、「情報収集力」（45.7点）、「広報組織力」（41.3点）で、これまでの調査結果と同様、「情報を収集して発信する」という広報の基本となる活動がメインである傾向は変わらないものの、今回は特に、その他の広報力が強化される結果となった。

前回からの伸びに着目すると、「広報組織力」（前回調査比＋6.9点）のほか、「危機管理力」（32.6点、前回調査比＋5.0点）も高い伸びを示した。前回最も低いスコアだった「関係構築力」が＋5.2点と強化され、「情報分析力」は前回の＋2.3点につづいて今回も＋5.3点となり、さらに伸長した。

この結果をもとに同研究所では、“組織全体としていかに正確な情報を集約し伝えるかという昨今の情報環境変化に対応するために、これまでの広報活動のメインだった「情報を収集して発信する」活動に加えて、「組織全体として広報を意識したリスク予測/予防（防御）をする」活動と「正確な情報を確実に伝える」活動も強化されている”と分析している。

業種別比較：「食料品」が1位に。「電力・ガス」「運輸・倉庫」が続く。「サービス業」が5位に躍進

8つの広報力および総合評価を業種別に比較した結果は以下のとおり。

2014年実施の第1回、2016年実施の第2回と連続で1位だった「電力・ガス」が2位となり、前回3位だった「食料品」が1位となった。「食料品」は前回よりも18.4点伸長した「危機管理力」をはじめ、「戦略構築力」「関係構築力」「広報組織力」で大幅な増加がみられた。一方、「電力・ガス」は「情報分析力」「情報発信力」が前回よりも大きく低下している。

前回の結果から躍進し5位となった「サービス業」は、「情報発信力」「広報組織力」が10点以上伸長。また、「建設」は、「戦略構築力」「情報発信力」「関係構築力」「広報組織力」と4つの広報力で10点以上伸長した結果、大きく順位を上げている。

ステークホルダーの多様化に伴い、広報の業務テーマに広がり

企業の広報活動にとって重要なステークホルダー（利害関係者）が誰であるかを、複数回答可で聞いた結果は以下のとおり（上段の青が今回2018年、下段のオレンジが前回2016年。以下同じ）。

重要なステークホルダーとして「株主・投資家」と「顧客」がそれぞれ9割前後でトップ2という構図は変わらない。前回からの伸びに着目すると、「就活生・学生」が＋18.4ポイントと大きく伸長。他に「メディア」（＋8.9ポイント）、「ソーシャルメディア利用者」（＋5.6ポイント）。前回最も伸長した「従業員とその家族」は今回も＋4.9ポイント伸長した。

「広報担当部署の業務テーマ」としては、「トップのメッセージ、企業ビジョン」が85.5％で首位を維持。新設項目の「企業ブランディング」が78.2％で2位に入った。前回との比較では、「経営戦略・事業戦略」が＋16.8ポイント、「リクルーティング」が＋16.5ポイント、「CSR」は＋10.6ポイントとなり、いずれも大きく伸長している。

同研究所では「ステークホルダーの多様化がより一層進むことに伴い、広報担当の業務テーマも広がっており、組織のあらゆる活動における広報の重要性が年々増している」と指摘している。

強化したいのは「戦略構築力」「情報創造力」「危機管理力」

今後、強化したい広報力としては「戦略構築力」「情報創造力」「危機管理力」が上位を占めた。最も低かったのは「関係構築力」。

また、8つの広報力を細分化した80の広報活動のうち、今後強化したい上位10項目は以下のとおり。

「中・長期的広報戦略・広報計画を作成している」「広報戦略に沿ったPRメッセージ・ストーリーを策定している」「広報戦略は、経営戦略とリンクしている」などが挙げられており、『戦略・企画フェーズ』の項目が上位を占めている。

今後強化したい広報力と広報活動、いずれにおいても前回調査（2016年）から大きな変化がないことから、同研究所では“依然として『戦略・企画フェーズ』を課題とし、強化したいと考える企業が多い”と見ている。

調査概要

• 【調査対象】『会社四季報』に掲載された、東証一部・二部、東証マザーズ、ジャスダック、札証、名証、福証に株式上場している企業(3,651社)
• 【有効回答サンプル数】518社(回収率14.2%)
• 【調査方法】郵送・訪問留置調査
• 【調査時期】2018年4月30日～7月13日

※このコンテンツはWebサイト「Web担当者Forum - 企業ホームページとネットマーケティングの実践情報サイト - SEO/SEM アクセス解析 CMS ユーザビリティなど」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：上場企業の広報力、全般的に向上。業種別では「食料品」が1位に【電通PR調べ】
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

この記事の筆者

河田 顕治（かわだ けんじ）

1973年、滋賀県生まれ。大阪大学人間科学部卒業。写真業界誌の編集記者、海外ビジネス系通信社のWebサイト企画・運営を経て、2003年1月より検索エンジンマーケティング（SEM）に携わり、その有効性について広く訴求・啓発につとめる。

2006年9月、広報/マーケティング担当としてオーバーチュア株式会社へ入社。2008年4月にヤフー株式会社へ転籍し、インターネット広告（リスティング広告/ディスプレイ広告）のマーケティングを担当。2012年6月末をもって退職。

Web担当者Forumでは主に、顧客ロイヤルティを計測する経営指標「NPS（Net Promoter Score）」に関する連載を担当。個人ブログは「kuroyagi blog」「SEM酒場」。

→河田顕治のプロフィールページ

→Google

続きを読む (369 文字)

続きを読む (2,592 文字)

SNSマーケティングのCantasは、「Twitter」で画像つきのリマインドを受けとれるソーシャルリマインダーサービス「Remintter(リマインッター)」の提供を開始した、と10月12日発表した。リマインッターなら、フォロワーに「忘れてるよ」「やりなよ」といったコミュニケーションの中で「やり忘れ」を防ぐことができる。

リマインッターは、「リマインドが質問箱のように画像で表示されるのでわかりやすい」「リマインドがフォロワーにシェアされることで、忘れてることをTwitterで教えてもらえる」「かまってもらうのを狙ってみたり、頑張りをアピールしたりと、フォロワーからの反応をもらえる」などの特徴がある。

使用例としては、普通にリマインダーとして使ったり、「かまってもらう」を狙ったり、頑張りをアピールしたりする。サービス名は「Remintter」で、サービス概要は「Twitterで画像つきリマインドを受けとれるソーシャルリマインダー」となる。

※このコンテンツはWebサイト「Web担当者Forum - 企業ホームページとネットマーケティングの実践情報サイト - SEO/SEM アクセス解析 CMS ユーザビリティなど」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：Twitterで画像つきのリマインドを受けとれるソーシャルリマインダーサービス「Remintter(リマインッター)」提供開始
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

表示スピードの最適化の「モビファイ」を提供するドーモは、Saas型パフォーマンス計測のSpeedCurve社と提携し、日本における正規代理店として、同社の「SpeedCurve」の販売、サポート、Webのパフォーマンス改善に対するコンサルタントサービスを提供する、と10月15日発表した。

日本のモバイルwebの表示スピードは極めて遅く、今後は、Googleアナリティクスなどのアクセス解析に加えて、パフォーマンス計測をおこなっていくことが欠かせないWebマーケティグの条件となる。SpeedCurveの、Syntheticと呼ばれる合成モニタリング正確で、インターネット経由で計測しているため、サードパーティの影響もチェックできる。

従来の計測サービスでは、時系列での計測には人的コストがかかった。SpeedCurveでは、予め設定を行うことでビジネスタイム以外の計測も実施することが可能。継続的に計測を行うことで、Webにアクセスするユーザーがどのような状態にあるかを常に客観視することができるという。

※このコンテンツはWebサイト「Web担当者Forum - 企業ホームページとネットマーケティングの実践情報サイト - SEO/SEM アクセス解析 CMS ユーザビリティなど」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：自社Webサイトの表示スピードを計測する「SpeedCurve」を提供開始
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

93
見えにくい原因は
Tableauで探し出す

広告データを深掘りする「Tableauのアドホックな活用」
Chapter 5　評価と改善　成長のためのCheack & Action

ネット広告運用では、データが物を言います。近年ニーズが高まっている「Tableau」などのBIツール＆ビジネスアナリティクスの活用が、原因の特定や改善のための知見を得るうえで大いに役立ちます。

データの「探索」で見えにくい事実や傾向をつかむ

ネット広告の成果が急激に落ちているとき、何をすべきでしょうか。

短期的には、多大な費用が失われないように出稿を止めるなどの手を打つでしょう。同時に、原因を特定して根本的に解決するためのアクションを起こすことが求められます。

原因を特定するには、頭の中でひたすら考えるだけでなく、対象となるデータを「探索」し、手がかりとなる事実や傾向を発見するプロセスが必要です。このとき、BIツール^〈※1〉の「Tableau」（タブロー）があると重宝します。

※1　BIツール
BIは「Business Intelligence」の略。データ分析によって企業の意思決定に役立つ知見を得る手法のこと。

管理画面からダウンロードしたデータを活用

Tableau Desktop^〈※2〉はレポーティングにも使えますが、広告運用の現場ではデータ探索の用途でよく使われます。筆者はこれを「Tableauのアドホック^〈※3〉な活用」と呼んでいます。

※2　Tableau Desktop
Windows/Mac向けのソフトウェア。年間51,000円（税抜）から利用できる。企業向けのサブスクリプションプランや14日間の無料トライアルも用意されている。

※3　アドホック
「特定の目的のための」という意味。ほかにも、無線LANの子機同士による通信をアドホックモードと呼ぶ。

運用者自身が原因の手がかりを見つけるのが目的なので、複雑で美しいビジュアライズは必要ありません。管理画面から得たデータの切り口を変える、グラフの表現を変える、フィルタで絞り込むなどして、ひたすら探索に集中します。

例えば、特定の興味・関心カテゴリやプレースメントの露出が増えているなど、管理画面では見つけにくい変化も、Tableauであれば発見できる可能性が高まります。チームでの導入をぜひ検討してみてください。（寳）

1. AdWordsの管理画面からレポートをExcel形式などでダウンロードする。CSV（カンマ区切り）やTSV（タブ区切り）でも可。
2. AdWordsのレポートは1行目がレポート名、2行目が項目名になっている。Tableauでは1行目を項目名として認識するため、Excelなどで1行目を削除しておく。
3. TableauのデータソースとしてAdWordsのレポートを取り込み、ビジュアライズする〔図表93-1〕。

〔図表93-1〕

※このコンテンツはWebサイト「Web担当者Forum - 企業ホームページとネットマーケティングの実践情報サイト - SEO/SEM アクセス解析 CMS ユーザビリティなど」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：ネット広告の成果が落ちた。そんな時はTableauで原因を探ろう | 『ネット広告運用“打ち手”大全』（全11回）
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

この記事の筆者

寳 洋平　アユダンテ株式会社 チーフSEMコンサルタント

編集・ライターからSEMの世界へ。SEM暦12年目。GoogleアナリティクスやTableau、データスタジオを活用しながらリスティング広告の設計・運用、コンサルティングを行う。趣味は料理、猫と遊ぶこと、折りたたみ自転車。

→寳 洋平（アユダンテ）のプロフィールページ

この記事は、第2章「デジタルマーケティングのSOW（スコープオブワーク）を定義する」から、Chapter 2.1「スコープの定義は、デジタルマーケティング業務設計のはじめの一歩」の内容をお届けします。

2.1 スコープの定義は、デジタルマーケティング業務設計のはじめの一歩
デジタルマーケティングのSOW（スコープオブワーク）を定義する

さて、いきなりですが、皆さんのチームや皆さん個人の「デジタルマーケティング戦略」を説明してください。この問いかけ、少々困ってしまわないでしょうか。

例えばデジタル「メディア」戦略を説明せよ、だったり、デジタル「コンテンツ」戦略を説明せよ、と言われればイメージできるものの、組織やチームやロールとしての「デジタルマーケティング戦略」と言われると、「うん、ちょっと待てよ…」となってしまいませんか？その違和感の正体は、前章で議論したデジタルマーケティングの定義の中にあります。

デジタルマーケティングの定義において「控除説」を採れば、デジタルマーケティングは、マーケティング組織に「遍在」することを認めることになります。「偏在」ではなく「遍在」、1つの場所に「偏って」存在しているのではなく、逆にあらゆる場所に広く「遍（あまね）く」存在している、というあり方です。このことを踏まえ結論を急げば、組織としてのデジタルマーケティング戦略を定義するには、

1. デジタルマーケティングのSOWを明確にし、
2. その中で特に何に注力するかを、マーケティング全体の課題と他のチームとの横の連携の中で決定していく

という2つのステップが必要になります。本章では、まず最初のポイントである1. SOWの定義について論じていきます。2. 注力事項の決定とKPI設定については次章で論じていきます。

デジタルマーケティングがマーケティング機能の各所に遍在しているのであれば、SOWの定義とは他部門とデジタルマーケティング部門との関係性を定義することに他なりません。前述の通りSOWの定義は戦略策定の前行程として必要不可欠ですが、同時に皆さんのデジタルマーケティングチームを守るためのものでもあります。

これが明確でないと評価の対象にならない仕事が増えてしまったり、関係のない仕事の責任を不当に押し付けられてしまったりすることが避けられません。そういったことを未然に防ぎ、皆さん自身や皆さんのチームを守ることも、デジタルマーケティング責任者の大事な仕事です。

^※次項のChapter 2.2「SOWを定義する」は、オンライン記事は未公開です。詳しくは書籍『デジタルマーケティングの実務ガイド』でご覧ください。

※このコンテンツはWebサイト「Web担当者Forum - 企業ホームページとネットマーケティングの実践情報サイト - SEO/SEM アクセス解析 CMS ユーザビリティなど」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：デジタルマーケティング戦略を定義するための心得とは？ | 『デジタルマーケティングの実務ガイド』（全4回）
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

10代女子の日常を調査・研究するプリキャンティーンズラボは、10代女子を対象に「スマホに関する調査2018」を実施した。

回答者は13～16歳がボリュームゾーン

スマホを利用している中高生1,256名の年齢は13歳（26.5%）が4分の1を占め、ボリュームゾーンは13歳～16歳となった。属性別では「中学生（61.1%）」が「高校生（38.9%）」を上回っている。

アンケート参加者の年齢分布［N=1,256　単一回答］

アンケート参加者の属性［N=1,256　単一回答］

「フェイクニュース」の認知度は6割超、意味を理解しているのは約4割

「フェイクニュース」と呼ばれる虚偽の情報・報道が、SNSなどで拡散されることが問題視されている。「フェイクニュースの認知度」に関しては、「聞いたことがあり、意味も理解している（36.6%）」が約4割に上り、「聞いたことはあるが、意味はしらない（27.9%）」と合わせると、6割超の人が「フェイクニュース」という言葉を認知していることがわかる。

フェイクニュースの認知度［N=1,256　単一回答］

また、「フェイクニュース」の意味を理解している人に「フェイクニュースを見たことがあるSNS」を調査したところ、「LINEのタイムライン（40.7%）」「Twitter（39.8%）」がほぼ同じ割合となった。

フェイクニュースを見たことがあるSNS ［N=460　複数回答］

さらに、「フェイクニュースを実際に投稿（シェア含む）したことがあるか」については、「ある（2.8%）」というごく少数となった。

フェイクニュースを実際に投稿したことがあるか ［N=460　単一回答］

スマホのOSは「iOS」と「Android」がほぼ同数

利用しているスマホのOSは「iOS（49.0%）」と「Android（47.6%）」がほぼ同数となり、利用している通信キャリアについては「docomo（37.0%）」「au(24.1%)」「SoftBank（16.7%）」と続き、「格安SIM・格安スマホ（5.8%）」は1割以下となった。

利用しているスマホのOS［N=1,256　単一回答］

利用しているスマホの通信キャリア［N=1,256　単一回答］

99.8％が「スマホアプリを利用する」と回答

「スマホアプリを利用するかどうか」という質問には、ほとんど全ての人が「利用する（99.8%）」と回答した。

スマホアプリを利用するかどうか［N=1,256　単一回答］

利用するスマホアプリのジャンル最多は「SNS/コミュニケーションアプリ」（92.3%）

「利用するスマホアプリのジャンル」については、「SNS/コミュニケーションアプリ（92.3%）」が最多、次いで「カメラ・画像加工アプリ（86.7%）」「動画アプリ（84.8%）」が8割を超える結果となった。

利用するスマホアプリのジャンル［N=2018年：1,254、2017年：1,876　複数回答］

「LINEを毎日利用する」98.9％

「SNS/コミュニケーションアプリを利用する」の回答者に、主要な4サービス「LINE／Twitter／Instagram／Facebook」それぞれについて「毎日利用するか」を尋ねた。その結果、「LINE（98.9%）」、「Twitter（55.5%）」「Instagram（49.5%）」に関しては約半数が毎日利用するという結果となった。

SNS/コミュニケーションアプリを毎日利用するか ［N=2018年：1,157　単一回答］

直近半年以内に新しくインストールしたアプリの数「1～3個」25.8％

「直近半年以内に新しくインストールしたアプリの数」について聞いたところ、「1～3個（25.8%）」と「4～7個（23.4%）」に回答が集まった。

直近半年以内に新しくインストールしたアプリの数［N=1,254　単一回答］

毎日起動するアプリの数は「4～10個程度」が多い

「毎日起動するアプリの数」については、「4～10個程度（60.0%）」が6割を占め、次いで「1～3個程度（32.9%）」となった。

毎日起動するアプリの数［N=1,254　単一回答］

「スマホアプリに課金することはない」が85.6％

さらに、「アプリに課金することはあるか」については、8割超が「課金をすることはない（85.6%）」と回答した。「課金する」と答えた人の「1ヶ月の課金額」は、「わからない・覚えていない（25.4%）」を除くと「500円未満（24.9%）」が最多となった。

アプリに課金することはあるか［N=1,254　単一回答］

1ヶ月の課金額［N=181　単一回答］

調査概要

• 【調査テーマ】スマホに関する調査2018
• 【調査対象】スマホを所有している女子中高生
• 【調査期間】2018年9月11日～2018年9月19日
• 【調査方法】インターネットリサーチ
• 【有効回答数】1,256名
• 【調査主体】プリキャンティーンズラボ byGMO

※このコンテンツはWebサイト「Web担当者Forum - 企業ホームページとネットマーケティングの実践情報サイト - SEO/SEM アクセス解析 CMS ユーザビリティなど」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：10代女子「フェイクニュース」の認知度は6割超、意味を理解しているのは約4割【プリキャンティーンズラボ byGMO調べ】
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション（以下「NTTコム オンライン」）は、転職エージェント（人材紹介会社）および転職関連サイトの利用者を対象に、顧客ロイヤルティを図る指標であるNPS（ネット・プロモーター・スコア）のベンチマーク調査を実施した。有効回答数は転職エージェント部門1,301件、転職関連サイト部門1,306件。

^＊NPS（Net Promoter Score）は顧客ロイヤルティを測る経営指標。
https://webtan.impress.co.jp/l/6990

転職エージェント部門では、NPSトップ企業とボトム企業との差は7.7ポイントと比較的小さく、各社が一定の評価を得た。一方、転職関連サイト部門ではNPSトップ企業とボトム企業との差が30ポイント以上となり、特徴が打ち出せている上位サイトと、その他のサイトの間でNPSに大きな差がみられる結果となった。

転職エージェント：下位企業のNPSが大幅に伸長し、接戦に。トップはリクルートエージェント

転職エージェント6社のうち、NPSのトップはリクルートエージェント（－33.2ポイント）で、最下位の企業との差は7.7ポイントであった。また、転職エージェント6社の平均は−37.5ポイントとなり、昨年比＋3.7ポイントとなった。特に、業界全体で求人情報の豊富さやキャリアアドバイザーへの評価が上がる中、下位企業のNPSが大幅に伸び、業界全体のNPSの向上につながったという。

要因別に満足度と重要度を分析したところ、「求人案件の質の高さ」といった求人内容に関する部分と、「自分にあった案件を紹介してくれる」や「応募先企業との交渉力」など、キャリアアドバイザーに関連した項目において、重要度が高いにもかかわらず、満足度が伸びなかった（重要度と満足度のギャップが大きかった）とのこと。キャリアアドバイザーに関連する項目は、2017年と比較すると満足度が上昇しているものの、期待値も高いため依然としてギャップ項目上位となっている。

転職エージェント部門1位のリクルートエージェントは、求人内容への評価とともに、キャリアアドバイザーのカウンセリング力やレスポンスのよさが高く評価されたとのこと。

転職関連サイト：Indeedは求人情報の質・量とユーザーエクスペリエンスで突出

転職関連サイトのNPSベンチマーク調査は、今回初めて実施された。対象企業6社のうち、NPSのトップはIndeed（インディード）（－25.5ポイント）で、トップと最下位との差は34.3ポイント。転職関連サイト6社の平均は−44.5ポイント。

要因別の満足度と重要度を分析したところ、「年収、役職など希望にあった転職の実現」と「求人案件の情報の信頼性」が、重要度と満足度の差の大きいギャップ項目となっていたとのこと。「求人案件の情報の信頼性」は、要因別の満足度では3位と高評価だったものの、同時に重要度が最も高い項目でもあり、さらなる向上を期待されている。

転職関連サイト部門の1位となったIndeedは、求人情報の質・量と、検索のしやすさなどのユーザーエクスペリエンスにおいて突出した評価を得た。

利用の決め手となった情報源、転職エージェント・転職関連サイトとも「対象企業のウェブサイト」

当該の転職エージェントや転職関連サイトを利用する際に、決め手となった情報源を聞いた結果がこちら。

転職エージェント（各項目左側の青色）では、1位「対象企業のウェブサイト」、2位「比較サイトでの評価」、3位「家族・親戚・友人・知人からのお薦め」（口コミ）、4位「利用者によるウェブサイトやブログ」となった。

転職関連サイト（右側の緑色）では、1位の「対象企業のウェブサイト」と答えた比率が高く、また3位に「テレビやラジオの番組や広告」が入った。転職エージェントに比べ、ウェブサイトやメディアが影響を与えている。

調査概要

• 【調査対象企業】DODA（デューダ）エージェントサービス、エン エージェント、ジェイエイシーリクルートメント、パソナキャリア、マイナビエージェント、リクルートエージェント
• 【調査対象】インターネット調査モニターのうち、上記転職エージェントに登録した人（過去3年以内）
• 【調査方法】インターネット調査（ネットリサーチ）、非公開型
• 【調査時期】2018年8月21日～8月30日
• 【回答者数】1,301名
• 【回答者属性】
  男性：70.0％、女性：30.0％
  20代以下：29.1％、30代：32.9％、40代：18.8％、50代：10.8％、60代以上：8.4％

• 【調査対象企業】BIZREACH（ビズリーチ）、DODA（デューダ）、Indeed（インディード）、エン転職、マイナビ転職、リクナビNEXT
• 【調査対象】インターネット調査モニターのうち、上記転職関連サイトを利用した人（過去3年以内）
• 【調査方法】インターネット調査（ネットリサーチ）、非公開型
• 【調査時期】2018年8月21日～8月30日
• 【回答者数】1,306名
• 【回答者属性】
  男性：62.9％、女性：37.1％
  20代以下：25.0％、30代：28.6％、40代：22.4％、50代：12.0％、60代以上：12.0％

※このコンテンツはWebサイト「Web担当者Forum - 企業ホームページとネットマーケティングの実践情報サイト - SEO/SEM アクセス解析 CMS ユーザビリティなど」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：転職サイトのNPS、トップはIndeed。紹介会社は6社が8ポイント内に収まる接戦【NTTコム オンライン調べ】
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

この記事の筆者

河田 顕治（かわだ けんじ）

1973年、滋賀県生まれ。大阪大学人間科学部卒業。写真業界誌の編集記者、海外ビジネス系通信社のWebサイト企画・運営を経て、2003年1月より検索エンジンマーケティング（SEM）に携わり、その有効性について広く訴求・啓発につとめる。

2006年9月、広報/マーケティング担当としてオーバーチュア株式会社へ入社。2008年4月にヤフー株式会社へ転籍し、インターネット広告（リスティング広告/ディスプレイ広告）のマーケティングを担当。2012年6月末をもって退職。

Web担当者Forumでは主に、顧客ロイヤルティを計測する経営指標「NPS（Net Promoter Score）」に関する連載を担当。個人ブログは「kuroyagi blog」「SEM酒場」。

→河田顕治のプロフィールページ

→Google

続きを読む (2,372 文字)

続きを読む (1,880 文字)

ユーザーにレコメンデーションを届けるアウトブレイン ジャパンは、動画コンテンツによりユーザーのディスカバリー体験を提供する、「FOCUS」の提供を開始した、と10月15日発表した。FOCUSはオーディエンスとのエンゲージメントを構築するために設計された新たなアプローチで、動画コンテンツはユーザーに強制するものではなくユーザーに選ばれるものになるという。

クリック再生型フォーマットの基盤に、高度なターゲティングとストーリーテリングに適したエンゲージメントの高い長尺の動画フォーマットが組み合わさることで、FOCUSによる動画体験はブランドに対してエンゲージメントの高い、ユーザーがアドレスを入力するオプトインオーディエンスを保証する。

FOCUSを動画コンテンツ配信のために利用するマーケターは、アウトブレインの有する既存の配信方法を活用してプレミアムなネイティブ環境のなかで高度なターゲティングを行うことができる。イギリスの製薬会社である「グラクソ・スミスクライン」が主力製品、シュミテクトにおいて実施した60秒ビデオの平均視聴時間は37秒で、49％のユーザーが完全視聴した。

※このコンテンツはWebサイト「Web担当者Forum - 企業ホームページとネットマーケティングの実践情報サイト - SEO/SEM アクセス解析 CMS ユーザビリティなど」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：アウトブレイン ジャパン、長尺動画コンテンツの視聴完了率を向上させる動画ソリューションの提供を開始
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

マーケティング支援のインテージは、電子クーポンや電子マネーなどの管理のMDパートナーズと連携し、キャンペーン施策の実行と効果検証の領域で共同の取り組みを開始する、と10月16日発表した。ターゲット層に精度よくキャンペーンの案内をしたいといった要望に応えるため、共同の取り組みを開始することにした。

取り組みでは、メーカーや小売業といった広告主企業がキャンペーンを行う際のターゲティングの精度を上げるとともに、効果検証行うことで広告主企業のマーケティングPDCAを効果的に回し、キャンペーンの効果を最大化することを目指す。

第一弾として、MDパートナーズが運営する「プチギフト」サービスの中で、メーカーと小売業向けに提供している「Twitter」や「LINE」などSNSを活用した食品や日用品などの販促キャンペーンにおいて、キャンペーン時のターゲティングとキャンペーン後の効果検証を行うサービスの提供を開始するという。

※このコンテンツはWebサイト「Web担当者Forum - 企業ホームページとネットマーケティングの実践情報サイト - SEO/SEM アクセス解析 CMS ユーザビリティなど」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：インテージとMDパートナーズ、キャンペーン施策の実行と効果検証領域で共同取り組みを開始
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

続きを読む (1,140 文字)