[ユーザー投稿] 鈴与シンワートEVAコラム「超高速CMS仮想マシン『KUSANAGI for EVA』がでましたね」
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[ユーザー投稿] 翻訳会社アレこれ～Vol.6 メニューいろいろ校正依頼その①～
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調査コンテンツで集客UP！ なら「インターネット調査品質ガイドライン」は当然知ってるよね | 編集長ブログ―安田英久
今日は、オウンドメディアやコンテンツマーケの集客UPに調査コンテンツを使う担当者さんと、マーケティングリサーチに携わる方向けの情報をお届けします。JMRAの「インターネット調査品質ガイドライン」を知っておいてほしいのです。
ガイドラインで解説している内容の基本方針。ガイドライン全体は背景の説明なども含め全24ページで、以下のJMRA記事からPDFをダウンロードできる。
- 「インターネット調査品質ガイドライン」を策定しました（日本マーケティング・リサーチ協会）
→ http://www.jmra-net.or.jp/notice/tabid140.html?itemid=113&dispmid=497
オウンドメディアで集客UPに効くコンテンツの定番に、「調査データ記事」があります。さまざまなリサーチデータをコンテンツ化することで、共感や洞察感を引き起こし、自分の意見を添えてソーシャルシェアを高められるため、よく活用されています。
また、そうしたデータをインフォグラフィック化することで、ビジュアル面のインパクトを強める手法も使われています。
でも、そうしたコンテンツを作るために行う「インターネット調査」について、ちゃんと考えたことありますか？
今や主流となったインターネット調査を、これからも適切に行い、リサーチによって本当の生活者の姿や声を把握できるようにするために守るべき大切なことを、JMRA（日本マーケティング・リサーチ協会）さんが「インターネット調査品質ガイドライン」としてまとめています。
これは、調査を発注する企業の担当者さんも、ぜひ把握しておいてほしいものです。
「インターネット調査品質ガイドライン」知ってますか？
JMRAインターネット調査品質委員会が、2017年11月に「インターネット調査品質ガイドライン」を策定しました。
これは、「調査会社」だけでなく、調査を発注する「調査依頼者」も把握して守るべき大切なことがまとめられたガイドラインです。
すでにインターネット調査はリサーチのなかで重要な手法になっていますが、
- PCからスマホにネット環境がシフトしている
- 企業の「調べたい欲求」が前面に出すぎて回答者の負担になっている
などの要因により、
- 調査モニターのアクティブ率が急速に低下している
- 調査協力者をおざなりにした調査が増える傾向がある
という問題があるということです。
そうしたインターネット調査のあるべき姿を改めて考え、今後も生活者の協力を得ながら継続的に調査を行える良い状況を作るために、調査会社・調査依頼者ともに把握して守るべきガイドラインとして作られたのが、今回の「インターネット調査品質ガイドライン」です。
3分類・12項目のシンプルなガイドライン
「インターネット調査品質ガイドライン」が定めているのは、3分類・12項目のシンプルな内容。
いずれも、言われてみれば当然のことばかりにもかかわらず、「調査したい！」のキモチが強くなると、つい守らずに進めてしまいがちなものでもあります。
※[●]は、調査依頼者（企業側）向けの項目（調査会社はすべての項目が対象）
時代が変化しても守るべきこと
1. 調査協力者を大切にする
- [●] 調査協力者あってのインターネット調査であることを理解する
- [●] 調査協力者のプライバシーに配慮する
- 回答負荷を意識した謝礼の支払いを心がける
時代とともに変えていくべきこと
2. 調査協力しやすい調査票を設計する
調査ボリュームの軽減
～回答意欲を維持し、離脱・退会を防ぐ調査票設計～
- [●] 回答所要時間は10分以内を推奨
- [●] 巨大マトリクスは使わない
- [●] マトリクス形式や自由回答を多用しない
- [●] スクリーニング調査では抽出に使わない質問を控える
時代とともに変えていくべきこと
3. 時代に応じたインターネット調査を実施する
回答デバイスに配慮した調査設計
～「聞きたいことを盛り込む」から「伝わる」調査票設計へ～
- [●] マルチデバイスで回答できるようにする
- [●] 回答環境に配慮する
- デバイス環境に対応したコミュニケーション
- [●] 無駄を省いたシンプル設計
- [●] まずは自分で回答してみる
シンプルにステークホルダーを考えよう
ネットでは、こうした原則としての方針をしっかりもたないと、「工数がかかるから」「コストを抑えて成果を」というビジネス的要因から、ついUX的観点が抜けた仕組みになっていってしまいがちです。
たとえば、こんな感じですね。
- 広告コミュニケーションでは、企業目線での「言いたいこと」の押しつけ
- ECやWebサービスでは、企業都合での使いづらいインターフェイス
- マーケティング調査では、回答者への負担の押しつけ
企業オウンドメディアのコンテンツ担当者であるあなたにとって、インターネット調査はコンテンツを作るための手段の1つかもしれません。良いコンテンツになる調査結果を安く早く入手できれば、それ以外に気にすることはないのかもしれません。
でも、その調査結果があるのは、調査に協力しているインターネットユーザーがいてのことだというのを忘れてはいけません。
そうした「自分の目に見えないステークホルダー」がいることを理解し、そのうえで、エコシステムとしてのインターネット調査を正しい状態に保つようにしなければ、ちゃんとした調査データを入手できなくなっていってしまいます。
せっかく業界団体がしっかりと整理してくれたガイドラインがあるのですから、これぐらいは把握して、意識しておきたいものですね。
- 「インターネット調査品質ガイドライン」を策定しました（日本マーケティング・リサーチ協会）
→ http://www.jmra-net.or.jp/notice/tabid140.html?itemid=113&dispmid=497
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オリジナル記事：調査コンテンツで集客UP！ なら「インターネット調査品質ガイドライン」は当然知ってるよね | 編集長ブログ―安田英久
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この記事の筆者
安田 英久（やすだ・ひでひさ）
株式会社インプレス
Web担当者Forum 編集長
プログラミングやサーバー、データベースなどの技術系翻訳書や雑誌『インターネットマガジン』などの編集や出版営業を経て、現在Webサイト 「Web担当者Forum」編集長。ビジネスにおけるWebサイトの企画・構築・運用と、オンラインマーケティングの2軸をテーマにメディアを展開してい る。
個人としては、技術とマーケティングの融合によるインターネットのビジネス活用の新しい姿と、ブログ/CGM時代におけるメディアのあるべき姿を模 索し続けている。趣味は素人プログラミングと上方落語と南インドカレー。
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サイバーエージェントの「AI Messenger」が「LINE カスタマーコネクト」の全機能に対応開始
インターネット広告のサイバーエージェントは、AIメッセンジャーが提供する人工知能を活用したチャットボットサービス「AI Messenger」において、「LINE カスタマーコネクト」における「LINE to Call」機能と「Call to LINE」機能に対応し、LINE カスタマーコネクトにおけるすべての機能に対応した、と12月11日発表した。LINE to CallとCall to LINEはLINE上のチャットサポートに誘導する機能で、ユーザーは問合せ時にコールオペレーターの対応を受けるまでに時間を要する場合でも、待機時間のストレスが軽減するようになる。
AI MessengerにおけるCall to LINEとLINE to Callへの対応は、日本アバイアの提供する「Avaya Aura」とジェネシス・ジャパンの提供する「PureConnect」をはじめとしたCX基盤との連携により実現した。AI Messengerは、LINE カスタマーコネクトが提供する全機能に対応することで、企業は複数のサービスを導入することなく、横断的なデータの蓄積・活用が実現する。AIメッセンジャーは人工知能研究に加え今後もLINE カスタマーコネクトの公認パートナーと連携することで、サービス開発・拡充に努め、積極的な事業拡大を図っていく。
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DACと博報堂アイ・スタジオがコンテンツマーケ支援チーム「＃SHAKER」を組成、コンテンツ拡散やDMPをワンストップ提供
インターネット広告のデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(DAC)と博報堂アイ・スタジオは、新規顧客開拓から既存顧客育成までのコンテンツ拡散やDMPなどのコンテンツマーケティング活動を一貫して支援するプロジェクトチーム「＃SHAKER(＃シェイカー)」を組成した、と12月11日発表した。両社はコンテンツマーケティング領域のブランディング手法を確立し、コンテンツマーケティング市場の拡大・発展を通じ、クライアント企業の課題解決と、媒体社の新たな収益化を推進する。
＃SHAKERの提供サービスは「メディアと連携したコンテンツ開発」「コンテンツ拡散、話題化施策」「DMP『AudienceOne』を活用したPDCA運用」などとなっている。＃SHAKERは、クライアント企業の課題解決と媒体社の新たな収益化を目的としている。コンテンツ開発だけでなく、コンテンツ拡散、KPIの設計、ターゲット選定、インサイト分析、コンテンツ方針、メディア選定、広告・CRM運用、データ分析、コンテンツ改善など、統合視点によりコンテンツマーケティングを支援する。
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アライドアーキテクツ、中国・台湾・香港からの訪日観光客に向けたインフルエンサー動画マーケを提供開始
ソーシャルメディアマーケティングのアライドアーキテクツは、中国・台湾・香港からの訪日観光客に向けたインフルエンサーを活用した動画制作を中心とするプロモーションパッケージの提供を開始した、と12月11日発表した。訪日観光客を誘致したい自治体や観光関連施設に直接インフルエンサーを招き動画を撮影・編集してSNSなどを活用して配信・拡散する。
アライドアーキテクツの持つネットワークに登録した中国・台湾・香港の現地インフルエンサーや在日中国人マイクロインフルエンサー、アライドアーキテクツのグループ会社Vstar Japanが擁する「中国向けに影響力を持つ日本人クリエイター・タレント」などをニーズに合わせて起用し、実際に自治体や観光関連施設に招いて動画を撮影、編集することで、訪日観光客向けのプロモーション動画を制作するという。
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[ユーザー投稿] 「Google Analytics」入門セミナー
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[ユーザー投稿] プライム・ストラテジーの新製品、「KUSANAGI for EVA」がリリースしました！
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SEOとは？ 検索エンジンにWebサイトの内容を正しく判断させるためのもの #10 | いちばんやさしいデジタルマーケティングの教本（全11回）
Googleなどの検索エンジンは、膨大なWebページの中から「キーワードに最適な検索結果」を提示します。そのために、サイトの内容を分析して、最適なページを呼び出せるように評価をしています。この、検索エンジンの評価を適切に促すための施策がSEOです。
Chaper 2 オウンドメディアを正しく運用しよう
Lesson 18 ［SEO（検索エンジン最適化）の基本］
SEOの考え方を正しく理解しよう
○サイト流入の多くは検索エンジンから
Lesson 17で、Webページへの流入経路はさまざまなリンクであると説明しましたが、実際にはその多くの割合を検索エンジンで表示されるリンクが占めています。
業種やサイトの趣旨によりますが、3～6割程度が検索エンジンからの流入だといわれます。検索流入対策は大きな予算を必要とせず、また、リンクは半恒久的に残りますから、取り組みがいのあるオウンドメディア施策です。
検索流入を増やすには、まずGoogleやYahoo! JAPANなどの検索エンジンで上位表示されることが必要です。
上位に表示されればされるほど、クリックされる率は高くなります。同時に、アクセスアップを考えれば「多くの人が検索するキーワード」、特に「自社に来てほしい消費者が使うキーワード」で上位に表示されることです。
単純に、誰も検索しないキーワード（例えば自社の住所）や、自社に関連のないキーワードで検索の上位に立っても、あまりメリットがありません。
▶検索結果からの流入 図表18-1
○検索エンジンが検索結果を表示する仕組み
検索エンジンは、クローラーと呼ばれるソフトウエアを使って、インターネット上にある無数のサイトを常時巡回（クローリング）し、情報を収集してデータベースに格納（インデックス）しています。
ユーザーが検索窓にキーワードを入力すると、そのキーワードに合致したページをデータベースから探してきて順位付けを行い、検索結果として表示します。
▶Webページを収集し評価する 図表18-2
○SEOとは、検索エンジンに内容を正しく判断させるためのもの
SEOとは、検索エンジン最適化（Search Engine Optimization）のことです。
しかし検索エンジンが検索順位を決める仕組みそのものは明らかにされていません。
そこでオウンドメディア運営側が取り組むべきは、消費者にとって「価値のあるコンテンツ」をまず用意することです。その上で検索エンジンが適切に内容を認識できるように、サイトを整備する必要があります。
▶検索エンジンと人間は理解の仕方が違う 図表18-3
検索エンジンのクローラーが意味を理解できない作り方では、サイト内容を正しく判断させることができない。
検索エンジンのクローラーが意味を理解できない作り方では、サイト内容を正しく判断させることができない。
○SEOは、コンテンツとテクニカルの両輪で改善する
消費者は「知りたい」「調べたい」と思ったときに検索エンジンを使い、そのとき検索エンジンが示した検索結果の中から、自分の探しているものに一番近そうな記事のリンクを選択します。
最終的にどの情報を選択するのかは消費者の判断にゆだねられますが、検索エンジンは「優良なコンテンツ」や「信頼のおけるコンテンツ」と思われるものをまず上位に表示します。
また、優良なコンテンツは読者がシェアしたり、サイトを記憶に留めるといった直接的なエンゲージもあります。顧客が求める良質な情報を提供してオウンドメディアへの集客を図っていく手法をコンテンツマーケティングと呼びます。
しかしせっかく良質なコンテンツがあっても、検索エンジンでヒットしないサイトは、存在しないも同じです。
コンテンツを提供するだけではなくSEO施策と合わせて考えていくことが大切です。逆に、SEO施策のテクニカルな手法だけを追求しても、消費者に提供できる優良なコンテンツがないと、やはり消費者から支持はされません。
SEO施策とコンテンツ施策は、両方が合致してこそ最大の効果を生むといえます。
▶コンテンツ施策とSEO施策の具体策 図表18-4
SEOはコンテンツをデザイン・整形して検索エンジンが最適な評価をできるようにする。
SEOはコンテンツをデザイン・整形して検索エンジンが最適な評価をできるようにする。
以前は、検索エンジンのランキング上位にのせる「テクニック」がまかり通っていましたが、もはや通用しません。
○検索結果のページタイトルを見直そう
自社サイトでできる内部施策の代表的なものとして、「ページタイトルの最適化」があげられます。ページタイトルとは、HTMLファイルのtitle要素に指定されているタイトルのことです。
サイト制作時には、全体の構成や内容などに注力しているため、各ページのタイトルについてはおろそかにしてしまいがちかもしれません。
しかし検索エンジンの検索結果には、通常はページタイトルが1行目に表示されます。検索をした消費者から見れば、数ある検索結果からどれを選ぶかを判断する際に、1行目に何が書いてあるかはとても重要だといえるでしょう。
Googleでは、トップページのタイトルにはサイトや会社の名前を載せることに加え、会社の所在地、主要な取扱商品などの重要な情報を含めることを推奨しています。さらにサイトの深い階層にあるページについては、各ページの内容を適切に表現したタイトルを付けることが推奨されています。
▶タイトル文の指定方法と検索結果のイメージ 図表18-5
出典：Google「検索エンジン最適化スターターガイド」
http://static.googleusercontent.com/media/www.google.co.jp/ja/jp/intl/ja/webmasters/docs/search-engine-optimization-starter-guide-ja.pdf
出典：Google「検索エンジン最適化スターターガイド」
http://static.googleusercontent.com/media/www.google.co.jp/ja/jp/intl/ja/webmasters/docs/search-engine-optimization-starter-guide-ja.pdf
HTMLで指定するページタイトル文は、そのまま消費者に対してのメッセージやオファーになります。決しておろそかにしてはいけない文であるということがわかるでしょう。
Google公式の文書に目を通しておこう
具体的なSEO対策については、さまざまな専門書も出版されていますが、まずはGoogleの提供している「検索エンジン最適化スターターガイド」に目を通してみましょう。SEOの基礎やサイト構造の改善方法、コンテンツの最適化など、SEOに関わる大切な要素がわかりやすく書かれていますし、なによりGoogleによる提供なのでとても参考になります。なおこの文書でも、冒頭で「最適なページタイトルを付ける」ことの大切さを解説しています。
※このコンテンツはWebサイト「Web担当者Forum - 企業ホームページとネットマーケティングの実践情報サイト - SEO/SEM アクセス解析 CMS ユーザビリティなど」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：SEOとは？ 検索エンジンにWebサイトの内容を正しく判断させるためのもの #10 | いちばんやさしいデジタルマーケティングの教本（全11回）
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
この記事の筆者
田村 修（たむらおさむ）
株式会社アイレップ パートナー営業本部 副本部長
1985年に大学を卒業後、株式会社第一広告社（現I&S BBDO）に入社。11年の営業を経て、1996年にデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社（以下DAC）設立時のスタートアップメンバーとして出向。インターネット広告黎明期より広告メニューの開発・営業・メディアプランニングに携わる。
I&S BBDOに帰任後はネットメディアと制作の2部門を統合したインタラクティブ部を統括。その後DACに戻り戦略統括部門を経て、2007年にアイレップ子会社の株式会社レリバンシー・プラスの設立に参画。株式会社アイレップではメディアマネジメントグループを率いて純広告を主としたプロモーションプランニングを推進、現在はアイレップにおいて広告会社向けのサービスを牽引する。
一般社団法人 日本インタラクティブ広告協会（JIAA）の新人研修実施プロジェクトリーダーとしての顔も持ち、専門教本「インターネット広告の基本実務」の改訂と研修講師を務める。大学でのゲスト講師招聘実績多数。2017年より専修大学講師を兼任。業界の若手育成にも貢献する業界のベテラン。
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プロジェクトの行き詰まり感・メンバーの合意形成に役立つ「グラフィック・レコーディング」とは？ | HCD-Net通信
グラフィック・レコーディングのサンプル
ワークショップを振り返って、どんなことが大事で、今自分たちがどこにいるのかを俯瞰して考えることを記したもの
ワークショップを振り返って、どんなことが大事で、今自分たちがどこにいるのかを俯瞰して考えることを記したもの
プロジェクトやワークショップで、うまく進まない局面に出くわしたことありませんか？
たとえば、参加者のバックグラウンドが大きく違ったり、理解度やコミットする気持ちがバラバラだったり、アイデアが思うように出なかったり。そういう時に、役立つのがグラフィック・レコーディングです（前写真）。グラフィック・レコーディングとは、ただの議事録ではなく「プロジェクトをファシリテート（推進・促進）する」力を持つものなのだという。
イラストや図を駆使して、その場に流れる情報を臨場感のままに、わかりやすく記録するグラフィック・レコーディングをはじめとする可視化を用いたビジュアル・ファシリテーションには、どのような効果があるのだろうか。「絵つきの議事録」とは異なるのか。
ウェブディレクターから、専業のビジュアル・ファシリテーターへと転職した株式会社グラグリッドの和田 あずみさん（HCD-Net認定 人間中心設計専門家）に「グラフィック・レコーディング」や「キャリア」について聞いた。
株式会社グラグリッド 和田 あずみ さん
HCD-Net認定 人間中心設計専門家
大学卒業後、12年ほどWebディレクターとして従事。2017年7月より共創型サービスデザインファーム株式会社グラグリッドでビジュアルファシリーテータ―として活動中。
HCD-Net認定 人間中心設計専門家
大学卒業後、12年ほどWebディレクターとして従事。2017年7月より共創型サービスデザインファーム株式会社グラグリッドでビジュアルファシリーテータ―として活動中。
グラフィック・レコーディングは「プロジェクトをファシリテートする」力がある
――グラフィック・レコーディングを見ていると、場に流れるたくさんの情報を、うまくまとめていきますよね。技量がいるように思うのですが、どのようにしているのですか。
和田 あずみ氏（以下、和田）：うーん……。（しばらく考えて）羽山さん、注目するべきポイントが間違ってます。
――えっ!?（困惑）
和田： 羽山さんが今おっしゃったのは、「手法（テクニック）の話」ですよね。グラフィック・レコーディングは、たしかにビジュアルが派手なので、先に絵が頭に入りやすく「会議をわかりやすく見せるものだろう」と思われがちです。もちろん、まとめる技量は必要です。
しかし、グラフィック・レコーディングで本当に注目するべきは、次のようなことなのです。
- ワークショップの参加者の「自分ごと」を、少しでも増やせたか
- イベントから帰ったあとの「未来の行動」がどれだけ変わったか
- プロジェクトメンバーが「次に目指すべき場所」を見つけられたか
グラフィック・レコーディングとは、参加者の発言を、過去のものとして記録する単なる議事録ではありません。ですから、発言を記録しているとは限らないのです。
――では、何を描いているのですか？
和田： プロジェクトやワークショップなどに参加している皆さんが共通の理解をして、次の新しい議論を生み出すために、今、その場に必要なものを描いているんです。
プロジェクトやワークショップには、複数の異なる立場の人たちが集まっていて、その立場でバラバラに発言している。しかも、まだカタチのないものをこれからつくろうとしている。そのような場に共通するのは「対話」が必要ということです。
つまり、プロジェクトにファシリテーションが必要で、それがないと前に進めないのです。
ただ言葉の交通整理するだけではなく、プロジェクトに参加した人の発言を、目に見えるように留めて、みんながつながる足がかりをつくる。そこまで踏みこんだファシリテーションが必要なのです。
ファシリテーションの様子
みんながつながる足掛かりとして、プロジェクトの中ではアクティングアウトのための絵や道具、体験を共有するためのスケッチ、コンセプトを伝えるための図、さまざまなものを描きながらプロジェクトを進める
みんながつながる足掛かりとして、プロジェクトの中ではアクティングアウトのための絵や道具、体験を共有するためのスケッチ、コンセプトを伝えるための図、さまざまなものを描きながらプロジェクトを進める
プロジェクトをビジュアルで見せたら、みんなが前に進めた
――「プロジェクトをファシリテーションする」とはどういうことでしょうか。
和田： 人を動かす原動力をつくって、巻きこんで、プロジェクトを前に進める。その役割のことです。
たとえば、あるサービスデザインのプロジェクトの事例を紹介します。新しいサービスを創る、イノベーションが期待されるプロジェクトでした。
「プロトタイピング（試作）しては壊して、また作って試す」を繰り返すプロジェクトでした。メンバーのなかには、この「作って壊す」にうまく馴染めず「サービスデザインってなんだよ」とプロジェクトメンバーの気持ちが、バラバラの方向をむきかけたんです。
そのとき、代表の三澤が、サラサラっと模造紙に描きはじめたグラフィック・レコーディングが、場の空気を一変させました。まさにグラフィック・レコーディングで、プロジェクトをファシリテーションしたお手本でした。
三澤が何を描いたかというと、プロジェクトの流れ「今は試作品を作って壊すの繰り返しをしている段階で、それがプロジェクトのゴールにどうつながるのか」を「新しい島を目指そう！」というストーリーに変更し、ビジュアル化したんです。
そうしたら、プロジェクトメンバー全員が、「自分たちが今どこにいて、何をしているのか」理解して、先に進むことができたんです。
プロジェクトの状況に応じて、必要なものを、全部そのときに描いていく
――確かに、議事録とはまったく異なりますね。
和田： レコーディングをしていたのは、プロジェクトの流れです。みんなが前に進むための足がかりを作っているのです。
そのためには、ファシリテーターとして、プロジェクト全体を俯瞰して、次のようなことを見通す力が必要です。
- プロジェクトがどのフェーズにいて、誰が何に戸惑っているのか
- 足並みが揃わない原因は何か
そして事前に計画し、ワークショップなどの場では瞬時に判断して、必要なものを描く。
グラフィック・レコーディングというと、どうしても絵が注目されがちです。実際にビジュアル力を使っているのは確かです。
しかし、やっているのは記録ではありません。プロジェクトの状況に応じて、必要なものを、そのとき描いていく。そうして、参加者の「対話」を実らせ、次へと運んでいくんです。単発のワークショップで終わらせずに、次へつなげていくための道具の1つがグラフィック・レコーディングなんです。
だから、最初にお話したとおり、注目するべきは、プロジェクトメンバーが「次に目指すべき場所」を見つけられたか。そこなんです。
常葉大学の安武先生が「グラフィック・レコーディングにいちばん必要なのは、モノをつくっていく覚悟だ」とおっしゃっています。その覚悟というのは、ファシリテーターとして、プロジェクト進行の場に立って、責任を取るということです。
プロジェクトでみんなが進むために必要なものを描く
プロジェクトメンバーが描いたものをベースにまた語りだす
サービスデザイン分野から社会に関わりたい
――和田さんは、10年近く勤められたウェブディレクターを辞めて、グラグリッドにジョインされました。どんな思いがあったのでしょうか。
和田： 事業会社で働いていたときから、「サービスデザインの分野で社会に関わりたい」という思いがありました。
戦後、大量生産・大量消費を支えるための文化や仕組みが生み出されてきましたが、インターネットなどの技術発展で、世の中が大きく変化しています。
「機能も情報もたくさんあるんだけど、じゃあユーザーのために何をつくるといいの？ どんなビジネスをするといいの？ どんなことが社会から求められているの？」といった文化が変化する過渡期にいると思うんです。これって、新しい「文化」を生み出すチャレンジができる、おもしろいタイミングなんじゃないかと。
ちなみに、国際文化論において「文化」とは「生きるための工夫」と定義しています。「生きる工夫」をどれだけ新しく生み出して、社会に提示し、成果を積み上げていけるか。その挑戦ができるのがグラグリッドだと思ったからジョインしました。
また、代表の三澤と「一緒に仕事がしたい」と感じたことも大きな理由です。グラグリッドにジョインする前に、ワークショップを一緒にやらせてもらったことがあるんです。
彼女のファシリテート力、現場を読む力、メンバーを導く力など私には見えていない風景が、彼女には見えているんですよね。「頭のなかを見てみたい！」（笑）って思ったくらい衝撃的でした。
三澤から学びと刺激を受けながら、「生きるための工夫」を創造する毎日、とても充実していますね。
体系だった人間中心設計という学問の背景をもって現場で活かせる人を見せるのに有効
――人間中心設計専門家の資格をとった理由はなんでしょう？
UXの知識や手法を知っているだけではなくて、事業を前進させるために現場でUXの知識や手法を活用することが大事です。そうしたUXを現場で活かせる人というのを証明できたらいいなと感じたので、取得しました。
――ファシリテートするうえで資格が役立ったことはありますか？
資格がファシリテーションに活きる、というのは直接的にはないです。人間中心設計の実務を遂行するために身に付けたスキルの1つが、グラフィック・レコーディングなどを含めたビジュアルでのファシリテーション能力です。
でも、資格を持っていることで「体系だった人間中心設計という学問の背景をもって、現場で活かせる人間だ」というのは一緒にプロジェクトを作っていく方々に、自信を持って伝えられるようになったとは思います。
また、人間中心設計専門家のコンピテンシーが、サービスデザインのプロジェクトのみならず、共創の場づくりにも活かすことができると感じています。
――ありがとうございました。
取材・文：羽山 祥樹（HCD-Net） 写真：髙田 葉子
HCD-Net認定 人間中心設計専門家・スペシャリスト 受験者を募集中（申請締切： 12月25日）
あなたも、UXや人間中心設計のプロとして和田さんのように活動してみませんか？
現場のディレクタ－・デザイナー・エンジニアの方、あなたも「人間中心設計専門家」「人間中心設計スペシャリスト」として認定を受けませんか？
人間中心設計推進機構（HCD-Net）が実施する「人間中心設計専門家」「人間中心設計スペシャリスト」は、日本で唯一の「人間中心設計（HCD）」の資格として、注目されています。
資格認定者の多くは、企業・団体において、
- 人間中心設計
- UXデザイン
- ユーザビリティ評価
- Web制作
- システム開発
- ユーザーリサーチ
- テクニカルライティング
- 人工知能
- IoT
などの業務や研究者として、第一線で活躍しています。
ユーザーエクスペリエンス（UX）や人間中心設計にたずさわっている方は、ぜひ受験をご検討してみてはいかがでしょうか。
「人間中心設計専門家」「人間中心設計スペシャリスト」の、今回の受験応募は、11月20日（月）に開始します。受験申請の締め切りは12月25日（月）です。
◆人間中心設計(HCD)専門家・スペシャリスト 資格認定制度
- 申込受付期間： 2017年11月20日（金）～2017年12月25日（月）
- 主催：特定非営利活動法人 人間中心設計機構（HCD-Net）
- 応募要領：http://www.hcdnet.org/certified/
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オリジナル記事：プロジェクトの行き詰まり感・メンバーの合意形成に役立つ「グラフィック・レコーディング」とは？ | HCD-Net通信
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売上33%増！髙島屋に聞いた、失敗しないBtoC向けMA（マーケティングオートメーション）ツールの選び方 | Ledge.ai出張所
業界で大きく盛り上がっているMAの領域。 MAツールも数が増えてきて、導入するにしてもツールの選定が大変なんて話もよく聞きます。
今回は、ECサイトのMA活用で大きな成果を上げている創業1831年の老舗百貨店、髙島屋さんにMAツール選びのコツをうかがってきました。
長峰 崇：株式会社髙島屋 クロスメディア事業部 カタログ・ネット・テレビ販売部 ネットチャネルグループのグループマネージャー。髙島屋オンラインストアのMA導入を推進。
蔭山 晃一：株式会社髙島屋 クロスメディア事業部 システムグループのグループマネージャー。システム面からMA導入のサポートを行う。
“できること”重視で導入ツールを決めた過去の苦い思い出
―「失敗しないMAツールの選び方」というテーマでお話をうかがいたいと思います。髙島屋さんはどのようにMAツール選定を進めましたか？
―長峰
MAツールの選定は、かなり入念に進めた方ではないかと思います。
MAツールの選定は、かなり入念に進めた方ではないかと思います。
というのも、以前、他のツールを導入した時、「なんでもできる素晴らしいツールだ！」と簡単に導入を決めてしまった結果、大失敗した苦い経験があるからです。
ベンダーのプレゼンテーションを聞く限り、素晴らしい製品に思えたツール。しかし、いざ導入してみると、自分たちのほしいデータが取れない、やりたいと思っていたことができない、という事態が頻発したそう。
間に入った代理店に対応をお願いしても「そこはサポートの対応範囲外です」という塩対応を受けてしまい、泣く泣く解約したという苦い経験があったんだとか。
―長峰
そういった過去の教訓を活かし、今回のMAツール選定では「何ができるツールか？」ではなく「私たちがやりたいことを実現できるツールか？」という観点で進めました。
そういった過去の教訓を活かし、今回のMAツール選定では「何ができるツールか？」ではなく「私たちがやりたいことを実現できるツールか？」という観点で進めました。
「ツールにできること」ではなく、「自分たちがやりたいこと」重視でMAツールを選んだ、というわけですね。
候補となるベンダー・製品を絞り込むため、髙島屋さんがまずおこなったことはいわゆる情報収集。
Web検索をおこない、製品資料を請求。ベンダーが主催するMAセミナーにも参加し、時にはMAツール導入企業に直接連絡をして、ツールの使い勝手をヒアリングするなど、かなり貪欲な情報収集を行ったそうです。
ベンダー各社に自社データを提供し、どのような提案が返ってくるかを調査
―候補となるベンダー・製品が出揃った後、次はどんなアクションを取られたのでしょうか？
―蔭山
選定ポイントの１つが、当社の複雑なデータをベンダーさんが理解できるか？ ということでした。
選定ポイントの１つが、当社の複雑なデータをベンダーさんが理解できるか？ ということでした。
そこで、当社基幹システムの顧客マスタ、商品マスタ、受注データなどの一部を候補ベンダーさんに提供し、どのような提案をいただけるか見させていただきました。
髙島屋オンラインストアは、「ギフト商品」がとても充実しています。そのため、同じお客様であっても「ギフト需要」と「自家需要」ではまったく異なる購入傾向になるんだとか。
購入傾向の把握には「購入商品」だけでなく、「母の日」「お中元」「クリスマス」などの「購入目的」を押さえる必要があり、その結果、データ構造が一般的なECサイトと比較してかなり複雑になっているそうです。
データ構造を理解されないまま提案を受けても、以前の二の舞いになると危惧した髙島屋さんは、まず各ベンダーにデータを見てもらうというプロセスを取ることになったのです。
ベンダーによって対応は千差万別。「なんでもできます！」というオーバートークのベンダーも
―ベンダー各社の反応はどのようなものでしたか？
―長峰
対応は本当にまちまちでした。データ構造を理解しないまま、営業さんのオーバートークで押し切ってくる会社もあれば、データ分析はしたものの、その結果が私たちの感覚値とかなりズレているような会社もありました。
対応は本当にまちまちでした。データ構造を理解しないまま、営業さんのオーバートークで押し切ってくる会社もあれば、データ分析はしたものの、その結果が私たちの感覚値とかなりズレているような会社もありました。
―蔭山
最終的に選んだベンダーさんは、プロジェクト開始前に実際のデータを使用して、検証まで行っていただき、その分析結果も私たちの感覚に近いものでした。
最終的に選んだベンダーさんは、プロジェクト開始前に実際のデータを使用して、検証まで行っていただき、その分析結果も私たちの感覚に近いものでした。
比較検討の結果、髙島屋さんが選んだツールはブレインパッドのBtoC向けMAツール「Probance（プロバンス）」。
入念な選定のかいもあり、ツール導入から3ヶ月後、メール経由での数値はサイト訪問数39％増、決済件数27％増、売上33%増という成果（前年同時期対比）が出ているそうです。
【1問1答】髙島屋に聞く！MAツール選定で気をつけたいこと
ここからは1問1答形式で、MAツールの導入時に多くの企業が「知りたい」「気になる」ポイントについて、髙島屋さんにお答えいただきました。
―Q１：MAツール、正直使いこなせていますか？
―長峰
他のツールでの失敗経験もあるので、「担当者が使いこなせる」は選定条件の１つにしていました。
他のツールでの失敗経験もあるので、「担当者が使いこなせる」は選定条件の１つにしていました。
特に、これまでやってきた施策のすべてが新しいツールでも再現可能か？については入念にチェックしたので、問題なく使いこなせています。
―Q2：メールが自動でパーソナライズされることに不安はありませんでしたか？
―長峰
パーソナライズメールがどんな内容になるかは、MA実施前にかなり検証しました。
パーソナライズメールがどんな内容になるかは、MA実施前にかなり検証しました。
配信対象となるAさん・Bさん・Cさんでそれぞれどんなメールが届くかサンプルを抽出してもらいました。それをベンダーさんと一緒に確認してからMAを始めたので特に不安はなかったです。
―Q3：「MAではPDCAが大事！」と聞きます。髙島屋ではどのようなPDCAを行っていますか？
―長峰
PDCAについては私たちも不安に思うところがあったので、ベンダーさんのアフターフォロー体制を契約前にしっかり確認しました。導入直後は週1回、今は隔週1回ペースでベンダーさんと打ち合わせしています。
PDCAについては私たちも不安に思うところがあったので、ベンダーさんのアフターフォロー体制を契約前にしっかり確認しました。導入直後は週1回、今は隔週1回ペースでベンダーさんと打ち合わせしています。
ベンダーによって「運用報告は月1回資料のみ」とか「ミーティングは月20時間まで」などフォロー内容もまちまちです。どのようなフォローがほしいかを導入前に確認しておくことが大事だと思います。
―Q4：自社のデータがぐちゃぐちゃなので、MAを実施できるかどうか不安です。
―蔭山
当社もデータ構造がかなり複雑だったので、ベンダーさんに事前に相談し、基幹システムとMAツールの間にDMS（データ・マネジメント・サーバー）をかませるという提案を採用しました。
当社もデータ構造がかなり複雑だったので、ベンダーさんに事前に相談し、基幹システムとMAツールの間にDMS（データ・マネジメント・サーバー）をかませるという提案を採用しました。
DMSを使ってデータをMAツールで使えるようにしてくれたので、基幹システム側は特に何もいじらずにそのまま使用できています。
マーケティング“オートメーション”だからといって、すべてが自動化するわけではない！
最後に、これからMAに取り組むマーケターのみなさまに向けて、髙島屋のお2人からアドバイスをいただきました。
―長峰
特にお伝えしたいのは、「マーケティングオートメーション」だからといって、すべてが自動化するわけではないということですね。
特にお伝えしたいのは、「マーケティングオートメーション」だからといって、すべてが自動化するわけではないということですね。
MAツール導入企業にヒアリングした結果、以前より業務が増えたという企業も多かったので、当社ではツール導入予算と同時に、人員増加の予算も確保しました。特に導入初年度は運用が落ち着くまで大変だと思うので、「楽になる」という意識はあまり持たない方がよいと思います。
―蔭山
「自社が実現したいこと」を明確にしておくべきだと思います。「ツールにできること」を基準にMAを始めると、「あれもやりたい・これもやりたい」で施策が増え、迷いが生まれますし、それだけで安心してしまう面があると思います。
「自社が実現したいこと」を明確にしておくべきだと思います。「ツールにできること」を基準にMAを始めると、「あれもやりたい・これもやりたい」で施策が増え、迷いが生まれますし、それだけで安心してしまう面があると思います。
これからMAに取り組もうとする企業様にとっては貴重なアドバイスですね。
長峰さん、蔭山さん、本日はどうもありがとうございました！
さて、本記事をご覧いただき「もっと髙島屋のMAを知りたい」と思ったみなさまに朗報です。インタビューにご登場いただいた長峰さんが髙島屋のMA活用について語るセミナー「Probance Day 2017」（主催：株式会社ブレインパッド、プロバンスジャパン合同会社）が2017年12月7日に開催されます。
ご興味のある方はこちらよりお早めにお申込みください。
「AI:人工知能特化型メディア「Ledge.ai」」掲載のオリジナル版はこちら売上33%増！髙島屋に聞いた、失敗しないBtoC向けMA（マーケティングオートメーション）ツールの選び方2017/12/05
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この記事の筆者
AI（人工知能）やbotなどの最新技術とマーケティングの現場をつなぐLedge.ai（旧デジマラボ）の出張所です。
Ledge.aiが運営する「Ledge.ai」の情報を、許諾を得てWeb担の読者向けにお届けしています。
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ビービットと電通デジタル、「ユーザーグラム」のデータを活用したMAのシナリオPDCAメソッドを提供開始
インターネットマーケティング支援のビービットと電通デジタルは、共同でビービットのデジタル行動観察ツール「ユーザグラム」の活用により、マーケティングオートメーション(MA)のシナリオPDCAの支援をするメソッドを開発し、12月12日よりサービスを開始する、と同日発表した。MAの活用を進める企業が増加しているなか、ビービットと電通はユーザグラムの活用で企業の顧客行動を分析し、MAのシナリオPDCAを支援するサービスを提供することにした。
ユーザグラムを活用したサービスでは、分析プラットフォームとしてユーザグラムを活用し、電通デジタルが各種MAのシナリオPDCA支援をトータルで実施する。顧客行動に基づいたコミュニケーションシナリオの構築、運用が実現し、顧客の事業成長とデジタルマーケティングの進化に貢献する。サービスは、ビービットのユーザグラムと、電通グループのマーケティング手法を活かすことで、顧客行動分析によるシナリオ策定から配信運用まで一貫したPDCAの支援を実現している。
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博報堂DYメディアらが高精度な広告・来店分析ソリューション「ACTAG」を提供開始、オフライン行動データを活用
博報堂DYメディアパートナーズ、博報堂DYデジタル、シナラシステムズジャパンは共同で、互いが保有する生活者のオフライン行動データを活用した広告配信と来店者分析・来店効果計測ソリューション「ACTAG(アクタグ)」の提供を開始する、と12月12日発表した。従来のデジタルマーケティングでは、デジタル広告配信はWeb上の閲覧履歴に基づいたターゲティングに留まることが多く、オフラインでの実際の行動や消費行動などの強い関心を捉えることが難しい課題があった。ACTAGはこうした課題を独自のユーザーセグメントを用いての高精度な広告配信と来店者分析・来店効果計測により解決する。
複数の広告主で実施した実証実験では、デモグラフィック属性によるターゲティングとユーザーセグメントを比較して、結果的にブランド好意度上昇で2.1～2.9倍、購入意向率上昇で1.9～2.1倍、来店率で1.8～8.5倍、購入率上昇で1.7～1.9倍を記録するなど、高い広告効果があった。博報堂DYメディアパートナーズ、博報堂DYデジタル、シナラシステムズジャパンは、生活者のオフライン行動データと生活者DMPとの連携強化を行うことで、広告主の幅広いマーケティング課題に応えるための、新たなソリューションの開発を推進していく。
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マイクロアド、ビッグデータとAIを活用して広告配信を最適化する「UNIVERSE FFM Version1.0」提供開始
サイバーエージェントの連結子会社で広告配信事業のマイクロアドは、企業のマーケティング基盤構築サービス 「UNIVERSE」で蓄積したビッグデータに対し、AIによる分析を行うことで、顧客マーケティングの最適なアプローチの自動実行を可能にするサービス「UNIVERSE フルファネルマネジメント(UNIVERSE FFM) Version1.0」の提供を開始する、と12月12日発表した。UNIVERSE FFM Version1.0は、自社のWebサイトに専用のタグを設定し、現在のマーケティングファネルを随時登録していくことで本サービスが利用可能となる。これにより、分断したマーケティングファネルを一括管理し、既存顧客へのアプローチ改善と新規顧客獲得を図ることが可能になる。
UNIVERSE FFM Version1.0は、オンライン広告・オウンドメディア施策などユーザーがサイトに訪問・購買活動を行うために用いたマーケティング活動と、実際に訪問したユーザーごとの企業のサイト内行動パターン、サイト外での行動パターン、サードパーティが提供した連携データから、AIを活用することで、企業の複数のマーケティングファネルにおけるユーザーごとのオンラインKPI(重要業績評価指標)の到達可能性を予測する。顧客企業の保有する会員情報や購買履歴等のCRMデータをUNIVERSEのデータ基盤と連携することで、更に高精度な行動予測が実現できるという。
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