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書けないという思い込みを払拭する3つの文章構成テンプレート | Web担人気記事ランキング

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アクセス数上位ランキング

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※期間内のPV数によるランキングです。一部のまとめ記事や殿堂入り記事はランキング集計から除外されています。


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オンライン・ソーシャルのクチコミを参考にする日本人。顧客サービスに対する意識調査結果

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アメリカン・エキスプレス・インターナショナルは、日本を含む9市場で各1,000人ずつ合計9,000人の消費者に対して、顧客サービスに対する意識や考え方に関するインターネット調査を実施した。

今年で6度目となる本調査は、日本のほか、米国、カナダ、メキシコ、イタリア、英国、インド、香港、シンガポールの計9つの市場における18歳以上の9,000人が対象。日本の消費者1,000人の回答を中心とした調査結果は以下の通り。

新規購入決定の際、「企業の評判」を最も重視する日本人

新しい購入を決定する際、決め手となる基準として、日本、インド、メキシコでは「企業の評判」を最重要視する人が多く、他6市場では「友人・家族の勧め」(米国、英国、シンガポール)、「セール・販売促進活動(プロモーション)」(カナダ、イタリア、香港)が多くあがった。

日本市場での第2位は「オンライン・ソーシャルメディアの口コミ」(20%)で、1位の「企業の評判」(35%)と合わせると55%になり、過半数の人が「評判」や「口コミ」といった、社会や第三者の評価を購入決定の際に基準にしていることがわかった。

図1:新規購入を決定する場合、次のどれを基準にして選びますか?

企業と長く付き合うには「商品」を重要視する日本人

サービスを提供する企業を選ぶときや、顧客であり続ける決め手となる重要な項目として、インドと日本を除く7市場で「コストパフォーマンスの高さ」が最も多く選ばれた。

日本だけが「商品」(48%)を選んだ人の割合が最も高く、商品そのものが高品質であることを重要視する人が多いといえる。また、インドだけが「顧客サービスの質」(84%)を選んだ人の割合が最も高く、日本とインドの市場の特異性が浮かび上がる結果となった。

図2:サービスを提供する企業を選ぶ際、また、顧客であり続ける決め手として重要な項目は何ですか?(複数回答)

一度でもひどい顧客サービスを受けると、過半数の顧客が企業を離れる日本

「企業の顧客サービスへの注力度合い」について、日本は「企業はより良い顧客サービスを提供するために注力していると思う」と答えた人の割合は32%で、他市場と比べて平均的な結果となった。

一方で、「企業はより良い顧客サービスの提供のために気を配っていない」との回答は14%と、9市場中で最も低く、企業の顧客サービスへの注力度は広く認められているようだ。

インドは「良い顧客サービスの提供により注力している」との回答が68%と、9市場中で飛び抜けて高く、インド市場において企業の顧客サービスへの注力度、重要度が非常に高いことがうかがえる。

図3:現在、企業の「顧客サービス」への注力度合いについてどう思いますか?

「顧客サービス」への期待値が高く、質の高いサービスが求められる日本

一般的な企業の顧客サービスへの感想では、日本は「期待を上回る顧客サービスを受けている」(4%)と、「期待通りの顧客サービスを受けている」(41%)を合わせた割合が45%と半数を割り、9市場中で群を抜いて低い結果となった。

他8市場では、米国の81%を筆頭に、「期待を上回る/期待通りのサービスを受けている」と回答した割合が60~81%と、好意的な感想が多いのに対して、日本市場の「顧客サービス」への見方が非常に厳しいことが見て取れる。

図4:一般的に企業の顧客サービスにはどのような感想をお持ちですか

「一度でもひどいサービスを受けたら企業を離れる」割合が最も多い日本人

「購入先の変更を検討する前に、何回までならひどい顧客サービスを我慢できるか」の問いに対し、「一度でもひどい顧客サービスを受けたら直ちに別の会社に替える」との回答は、日本を除く8市場では23~37%となり、大半の人が「2回か、それ以上我慢できる」と回答。

日本のみが「一度でもひどいサービスを受けたら直ちに別の会社に替える」割合が56%と過半数を占め、9市場中、突出して高い結果となった。

また、昨年度は同じ質問への回答が48%であったのを上回っていることからも、日本人の顧客サービス感覚は、よりシビアなものだった。

図5:購入先を変更することを検討する前に、何回までならひどいカスタマーサービスを我慢できますか

日本人は「礼儀正しさ」を最重要視、世界的には「効率」を重視

「顧客サービスを担当するプロの態度として最も重要だと思われるもの」の問いに対して、日本だけは「礼儀正しい」(28%)が最も多く選ばれ、丁寧で真心を込めた対応が最も重要視されていることがわかった。

昨年度は、顧客の身になってパーソナルな態度で接する「人間的であること」が最も多く選ばれたが、今年は「礼儀正しさ」が上回る結果となった。

イタリアは、唯一「十分な権限を有すること」(42%)が最も多く選ばれた国で、他の担当者に回されることなく、顧客の要求を処理できることが求められている。他7市場では、「効率を重んじる」ことが最も多く求められており、素早い対応が重要である。

図6:顧客サービスを担当するプロの態度として最も重要だと思われるものは何ですか?

今後全市場で「素早さ」が求められる。日本は「オンラインでの問題解決」の向上にも期待

「今後5年間で顧客サービスにおいて改善してほしい項目」では、全ての市場で「より素早く要望に対応してくれること」が最も多く選ばれた。

日本は「オンライン・モバイルを通じて問題が解決できること」(21%)の数値が高く、インターネット経由での手軽な問題解決が望まれている。

インドでは「役立つサービスやベネフィットの情報の提供をしてくれること」(30%)が選ばれた割合が他市場に比べて高く、顧客サービスから良い情報を得たいという要望が強いことがわかった。

図7:今後5年間で、顧客サービスにおいて最も改善してほしい項目は何ですか?

日本人が顧客サービスを受ける際に「待てる時間」は13分

窓口や店舗など、じかに顧客サービスを受ける際に「待てる時間」では、インドが最長の「21分」となり、最も寛容で忍耐強くサービスの提供を待つことがわかった。

最短はイタリアの「11分」。日本の「13分」は9市場中2番目に短く、イタリアと、日本・カナダ・英国(いずれも13分)では、他市場と比較して、より素早い対応が求められる。

図8:一般的に、じかに顧客サービスを受ける際に待てる時間は何分ですか?(例:銀行の窓口、販売店、レストランなど)

世界的に「悪い顧客サービス体験」ほど人に話す傾向

顧客サービスを受けた体験を人に話す際、インドを除く8市場において、「悪い顧客サービス体験を人に伝える」割合が多いことがわかった。

インドのみ「良い顧客サービス体験を人に伝える」(59%)が「悪い顧客サービス体験を人に伝える」(46%)を上回る。

日本では「悪い顧客サービス体験を人に伝える」(31%)は、「良い顧客サービス体験を人に伝える」(14%)の倍以上となったが、どちらの数値も低く、「顧客サービス体験を伝える」人が9市場中最も少ないことがうかがえる。

図8:「良い顧客サービス」または「悪い顧客サービス」を受けた場合、どのくらいの頻度で人に伝えますか?

SNSでは顧客サービスについての「ポジティブな投稿」の方が多い

SNSに顧客サービスについてのレビューを投稿した際の内容については、9市場全てでポジティブな内容の方が多く、上記の「悪い顧客サービス体験ほど人に伝える」とは正反対の結果となった。

インド(73%)、メキシコ(60%)、米国(53%)ではポジティブな投稿が特に多い。一方で、インド(47%)、メキシコ(51%)ではネガティブな投稿も他市場に比べて多く、良い・悪い体験にかかわらず、多くのレビューが投稿される。

日本でもポジティブな投稿(21%)は、ネガティブな投稿(18%)をわずかに上回った。

日本では、新しい購入決定の際に基準にするものとして、「オンライン・ソーシャルメディアの口コミ」(20%)の割合が高かった一方で、SNSに投稿する人は9市場中で最も少ない。

図10:SNSに顧客サービスについての(良い、または悪い)レビューを投稿したことはありますか?

顧客サービスにおけるSNS利用が最も多いのはインド、少ないのは日本

この1年の間に、インド(64%)とメキシコ(59%)は、顧客サービスの回答を得るためにSNSを利用したことがある人が多く、SNSが主要な手段のひとつとして利用されている。顧客サービスを受けることを目的にしたSNS利用が最も少なかったのは日本(19%)

図11:顧客サービスの回答を得るために、この1年の間にSNSを利用したことがありますか?

SNSを通じて顧客サービスへの不満を伝えた場合、「時々」解決される

SNSを通じて顧客サービスへの不満を伝えた際、全市場で「時々解決する」割合が最も多い結果となった。インド(39%)、米国(36%)は「いつも解決する」割合が高く、顧客サービスにおいてSNSを通じたコミュニケーションが活発であることがうかがる。

日本の「めったに解決しない/全く解決しない」(32%)割合は9市場中最も高く、顧客サービスにおいてSNSが効果的に活用されていない現状がわかり、日本人の顧客サービスにおけるSNS離れの原因とも考えられる。

図12:SNSを通じて顧客サービスについての不満を伝えた際、どのくらいの頻度で企業から回答を得る、もしくは解決されましたか?

調査概要

  • 調査名:アメリカン・エキスプレス・グローバル・カスタマー・サービス・バロメーター
  • 調査方法:オンライン
  • 調査調査対象:18歳以上の男女サンプル数:計9,000名
  • 調査実施地:日本、米国、カナダ、メキシコ、イタリア、英国、インド、香港、シンガポール
  • 実施期間:2016年12月~2017年1月
  • 調査協力:EbiquityPlc,(英国)
この記事の筆者

四谷志穂(Web担当者Forum 編集部)

物流企業で営業兼Web担当者を経て、Web担当者Forumの編集者となる。企業Web担当者時代の経験を活かして、読者目線の記事をお届けしていきたい。一日の至福のときは、仕事終わりのビールと枝豆。

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[ユーザー投稿] 【6/22東京】WEB集客の効果を最適化!コンテンツマーケティング実践講座(全3回)~最終回 ペイドメディア編~

Instagramが企業タイアップ投稿の表示を変更、コンテンツと企業の関係性を明確に

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米Instagramは、インフルエンサーやパブリッシャーが企業のタイアップ投稿をInstagramにシェアする際の表示を今後数週間のうちに変更すると発表した。

変更後は、投稿をシェアすると該当フィードやストーリーズ投稿のサブヘッダーに「XXX(ブランド名)とのタイアップ投稿」と、スポンサー関係にあるビジネスパートナーの名称が表示されるようになる。

タイアップ投稿をシェアすると「XXXとのタイアップ投稿」と表示される(画像は日本語版の例)

また、投稿するクリエイターおよびビジネスパートナー向けのインサイトツールを新たに提供する。ツールを使用してタグ付けすると、投稿に対するフォーロワーの反応など、インサイトを分析できるようになる。

インサイトツール

今回のアップデートは、健全なコミュニティ実現に向けた取り組みの一環であり、報酬の授受が存在するパートナーシップコンテンツ(タイアップ投稿)の透明性を向上させる。

当面は、少数のクリエイターおよびビジネスパートナーを対象にツールを提供。フィードバックの収集に注力し、数か月以内に公式なポリシーと施行ガイドラインをもって提供範囲を拡大していくという。

この記事の筆者

Web担当者Forum編集部 池田真也

 

家電量販店の法人通販から、Web担当者Forumの前身である『インターネットマガジン』(2006年5月号で休刊)の編集部へ。休刊までの半年ほど雑誌編集を経験し、Web坦の立ち上げを機にネットマーケティングにかかわりはじめ現在へ。編集兼Web担当者。

企業のWeb活用が当たり前になったとはいえ、ビジネスの歴史からすればまだ10数年ほど。それを支えるWeb担当者の仕事がもっと世の中に広まり、ユーザーともどもよりハッピーになれれば、と考えつつ日々勉強中。

ゆめみが博報堂と資本・業務提携、マーケティング活動でのUX開発支援サービスを展開

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デジタルマーケティング支援のゆめみは、博報堂と資本・業務提携する、と6月15日発表した。博報堂が保有する企業のマーケティング戦略立案・実行力と、ゆめみ持つがオムニチャネル(販売ルートの統合)・IoT(モノのインターネット)・スマートフォンアプリ分野の開発・運用力を融合させ、企業のマーケティング活動でのUX(顧客体験)開発支援サービスを展開する。博報堂の生活者データとゆめみの技術開発力を合わせた新たなソリューションも共同提供する。

ゆめみと博報堂は、企業向けのUXとUI(ユーザーインターフェイス)設計・サービス開発・運用領域で協業していくことに合意した。マーケティング活動でスマートフォンやIoT技術を活用したサービス開発によるUXの最適化が求められていることを背景にする。UXの安定提供には、マーケティング戦略に加え、アプリの設計・開発・運用力、基幹システムやデータ分析基盤との連携、インフラ基盤構築など総合的な運用ノウハウが必要になることから、提携した。


ロイヤルカスタマーの6割近くは従来のマーケティング施策に反応しない「ネコ型」

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デジタルマーケティング支援のネットイヤーグループは、顧客セグメントの新しい視点として「ネコ型顧客」「イヌ型顧客」に分け、それぞれに有効なマーケティングコミュニケーションの調査・研究を始めた、と6月15日発表した。好きなブランドがあって購入頻度が高い層に対し、ブランドのマーケティング施策への反応をアンケートしたところ、購入頻度が高いロイヤルカスタマーの6割近い57%が、従来のマーケティング施策に反応しないネコ型だった。イヌ型はマーケティング施策に従順に反応するタイプを指し、43%だった。

アンケートは15~69歳の男女に3月23~27日に実施し、5万8673人が答えた。反応しないネコ型と反応するイヌ型の違いを分析した結果、ネコ型は自分の価値基準が明確で「自分の目で確かめたい=周囲やトレンドに左右されない」、イヌ型はトレンドに敏感で「世の中の動きをキャッチしていたい=周囲や世の中と関わっていたい」という傾向があった。ネットイヤーグループは、ネコ型にどのようなコミュニケーションが効果的か調べるために「ネコラボ」を設立した。研究を進め、7月に開設を予定する「ネコラボブログ」で発信する。

トランスコスモスがチャットに関する記事や動画のビジネス情報サイト「DECLab」開設

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ITアウトソーシングサービスのトランスコスモスは、チャットに関するトレンドやノウハウ、専門家による対談・インタビューなどを記事や動画で配信するビジネス情報サイト「DECLab(デックラボ)」を6月15日に開設した、と同日発表した。「コミュニケーションのチカラで、マーケティングに新しい価値を与える情報サイト」をコンセプトにする。消費者と企業の間でチャットによるコミュニケーションが増えていることに対応した。トランスコスモスの独自チャット広告メニュー「DECAds(デックアズ)」の最新事例も紹介する。

トランスコスモスは、チャットを通じた顧客との関係構築がマーケティング施策で重要と考え、自社のブランドチャンネルとしてDECLabを開いた。チャットは顧客サポートで利用が進んでいるものの、密接なコミュニケーションによる課題解決・提案や、ログ分析によるユーザー行動の把握など幅広くマーケティングに活用できるという。DECLabは、マーケティング・セールス活用に役立つチャットについてのコンテンツを掲載する。DECAdsは、ユーザーをスマートフォン広告からチャットに誘導してコミュニケーションできる。

農業・漁業のホームページのおすすめ配色の見本(第10回) | 業種別ホームページカラーガイド(全12回)

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このコラムでは、業種ごとに「合う色と合わない色」「注意すべきこと」をまとめています。

毎回、異なる業種を取り上げて解説しますが、それらの業種でよく使われる色やたびたび見られる失敗があり、それにはきちんとした理由があります。それに加え、ホームページの色は、看板や紙のパンフレットと同じ色の場合であっても、画面の構成や使い方のポイントも異なります。

第10回目は農業・漁業のホームページの配色です。

農業・漁業でよく使われている色

農業・漁業のお店などの色は取り扱っているものが陸のものか海のものかで、使う色も変わりますが、どちらも自然のものを扱っていることでは同じです。

これらの業種では、商品が1つしかなければ、その商品の色そのもの使うのが一般的です。例えば蟹の通販を専門で行っているのであれば赤を、柿だけを売っているのであれば柿色を使います。

様々な商品があったり、ネットショップのように直接ホームページ上で販売を行っていない場合には、海や陸のように産地の自然の色が使われることが多くなっています。言い換えれば、自然では見られないような電飾のようなケバケバしい配色は避けた方がよいでしょう。

農業・漁業のホームページで使われている色を大まかに分類すると以下のようになります。

  1. 水の青色あるいは赤
  2. 陸のさまざまな色

農業・漁業関連で多く見られる色

上記の3つの色は、生産者であれば1か2のどちらか、それに加えて目立たせるための色(後述)が1~2色選ばれます。

画面全体の色を見た場合には、海は空の色とも合わさって青一択になってしまいますので、その印象を強調するために青が派手な方向に向かいます。それ対して陸の色は土や緑・紅葉の色のように選択肢も多く、穏やかな色が使われる傾向にあります。

海と陸の印象と色の違い

また魚のお取り寄せができるネットショップでは、青の代わりに赤がメインの色としてよく使われています。この場合、赤でにぎわいを出し、写真の色で商品を伝えることになります。

色の使い方と配色のポイント

配色は1の水の色、2の陸の色のどちらかからメインとなる1色を選ぶところからはじまります。

色数が増えるほど海・魚・果実などの印象が薄められてしまいます。もしネットショップなどで多くの色を使ってにぎやかに見せたい場合であっても、基本となる色は1つだけとし、商品の写真やイメージ画像で色数を補うようにします。

水の青色

漁業に関するホームページの場合、魚を捕るのか売るのかなどそのページの内容によって異なりますが、やはり海の写真が使われることが多く、その場合には空の青も写りますので、船や魚などが写っていなければ、画面全体が青くなってしまいます。水の色の印象は強くなりますが、内容が伝わりにくくなることがあります。

見せたい内容によって背景を調整

図はすべて同じ写真ですが、同じ背景色によってはその目立ち方は変わります。海に関するホームページでは大きな青い背景を敷くこともありますが、中央の部分がきちんと見えてこそホームページの意味がありますので、大きく青い背景色を使うことはおすすめしません。もし使うのであれば薄い水色や灰色を敷くか、中央部分は白抜きにするなどの配慮が必要です。

漁業の中でも川や湖など場合には、農業のホームページで使われるような控えめな色が多く見られます。水の色でも少し薄い色が使われたり、土・や葉の色が使われたりと、海に比べて穏やかな色を中心とした配色になります。

またネットショップでは青ではなく、赤が使われることが多く、これは大漁旗のイメージからだと思われます。

陸のさまざまな色

農業の場合、やはり使われる色は実りを表現した色となります。お米であれば稲穂の色や実った田畑の色、山・土の色です。秋の野山の写真の色から1色を選び、目立たせたい部分には紅葉の色を使うだけで、配色の失敗率はぐんと下がります。

ただしこれらの色も実際の紅葉のように色とりどりで使うと画面がにぎやかになりすぎてしまいます。やや控えめな色に加えて、目立たせたい部分に2色程度選ぶくらいにしておくのが無難です。

実りの秋の写真から色を選ぶ

お米や果物の通販でも赤をメインに使ったページは見られますが、海産物ほど多くは見られません。どちらかというと太陽や土の色に近いオレンジの方が選ばれているようです。

魚と野菜の通販ページの配色例。海産物の方が色があざやかな傾向にある

目立たせるための少しあざやかな色

メインとなる1色に加えて、それより少しだけあざやかな色を、目立たせたい部分のために選びます。

あざやかな色としては、漁業の場合には赤が、農業の場合には土や木からの連想であるオレンジが多く選ばれる傾向にあります。

「あざやかな青がメインに使われているページでは、それに負けないような強めの赤を使う」というように、元々の色よりも少し強めの色を選ぶのが基本となります。ただし、派手であればいいというわけではありません。ありとあらゆる場所において目立つ必要があるのは、信号など危険を表示するようなものだけです。

ホームページの場合には、上から順に読んでもらえるというメリットがあります。実際に見られるのはページ内のごく一部だけですので、無理にすべてを目立たせようとするのではなく、周りより少し目立つ色を選ぶようにします。「目立つ」のは何も色を変えるだけではありません。大きさや配置を工夫するだけでも目立たせることはできます。

単に派手な色を選ぶのではなく、「周りより少し目立つ」ように色を配置する

まとめ

  1. 海・陸を連想させる1色と、目立たせる色の組み合わせで配色する
  2. 海以外の漁業関係の色は、海よりも穏やかな印象の色が使われる
  3. ネットショップでは海の場合には青と赤が逆に使われることも多い
  4. 農業関係は実りの秋の色からの連想
  5. 目立たせるための色は、周りより「少しだけ目立つ色」と意識して選ぶ

このコーナーのコンテンツは、KDDI提供の情報サイト「はじめてWEB」掲載の「エキスパート(専門家)コラム」の情報を、許諾を得てWeb担の読者向けにお届けしているものです。

「はじめてWEB」掲載のオリジナル版はこちら:
業種別ホームページカラーガイド(全12回)「第10回:農業・漁業のホームページの配色」(2017/01/23)

この記事の筆者

坂本 邦夫(さかもと・くにお)

カラー&Webデザイン フォルトゥナ 代表
http://www.color-fortuna.com/

1973年、大阪府東大阪市生まれ。関西大学文学部史学地理学科卒業。

2004年、色彩に関するノウハウをまとめたウェブサイト「基礎からわかるホームページの配色」を公開。以後、Web制作コンサルティングを主な業務としながら、書籍や雑誌などへの寄稿・セミナーなどで、ウェブにおける色彩環境の向上を使命として活動。日本色彩学会正会員。

主な著書に『ウェブ配色 決める! チカラ - 問題を解決する0からスタート ホームページ配色入門』(ワークスコーポレーション)、『ウェブ配色 コーディネートカタログ』(技術評論社)など。

「SEOのために必要なページの文字数」知りたい人、集まれ~!!【SEO記事12本まとめ】 | 海外&国内SEO情報ウォッチ

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「SEOで上位に表示されるためには、文章を何文字以上にするのがいいか?」を気にしている人がいたら、ぜひこの記事を読んでほしい。あなたにピッタリの情報がここにある。

ほかにも、「グーグルがMFIでレスポンシブ ウェブ デザイン激推し?」「健全なウェブサイト運営の心構え」「MFIでページ表示速度の順位への影響が強化?」などなど、SEO関連の情報をまとめてお届けする。

今週のピックアップ

「SEOのために必要なページの文字数」知りたい人、集まれ~!!
過去からなにも学んでいない証拠(木村賢 on ツイッター)

こんな質問を見たことがないだろうか。

SEOで上位に表示されるためには、文章を何文字以上にするのがいいか?

こうした考え方に関して、アメーバブログなどサイバーエージェントのSEOを指揮している木村賢氏が、次のような意見をツイートしていた。

表現としてはやや辛口だが、言っていることはまったくそのとおりだ。

コンテンツをネットに公開するのは、検索エンジンのためではなく、ユーザーのためだ。検索エンジンは、あくまでもその間に存在するに過ぎない。

だから、「どんな内容を」「どれぐらいの分量で」「どう見せるか」は、どんなユーザーのどんなニーズや課題に応えるかによって決めるべきなのだ。

たとえば、同じ料理ジャンルだとしても、「ゆで卵」のレシピと、「ルーをイチから作るバターチキンカレー」のレシピとでは、適切な情報量はまったく異なるだろう。

また、料理の「初心者向け」なのか「熟練者向け」なのかによっても、盛り込むべき情報は異なるはずだ。

検索エンジンの評価という視点だけで文字数を気にする発想は、ユーザーが目に入っていない証拠にほかならない。

さらに言えば、コンテンツは必ずしも文字だけで作るとは限らない。情報のタイプによっては画像やイラストが適していることもあるだろう。たとえば、「ネクタイの結び方」を解説するのならば、文字よりも動画のほうがずっとわかりやすいはずだ。

コンテンツ作成に際しては、量だけではなく手段も考えたい。

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日本語で読めるSEO/SEM情報

グーグルがMFIでレスポンシブ ウェブ デザイン激推し?
動的な配信・別々のURLなら適切な対応を確実に(木村賢 on ツイッター)

グーグルはモバイルファーストインデックス(MFI)推進にあたって、以前にも増してサイトのPC/モバイル対応の構成としてレスポンシブ ウェブ デザインを推しているようだ。

しかし、その背後にあるのは、世の中のウェブマスターの設定ミスと、その対応に困っているグーグルという事情ではないかと思われる。

今週始めに米シアトルで開催されたSMX Advanced 2017カンファレンスに参加していたサイバーエージェント社の木村賢氏のツイートを紹介する。

MFIをテーマにしたグーグルのゲイリー・イリェーシュ氏のセッション中に投稿したものだ。

新たに明らかになった情報ではないが、補足を加えてわかりやすく説明し直そう。

モバイルサイトの構成としてー、グーグルは次の3種類をサポートしている。

以前からグーグルとしてはレスポンシブ ウェブ デザインを推奨している。モバイルファーストインデックス(MFI)の導入に際して、さらにレスポンシブ推奨の度合いが高まった。大きな理由は次の2つに集約されるだろう。

  • PC向けページとモバイル向けページの差がない(少ない)―― レスポンシブではHTML自体は同じなので、コンテンツ・metaデータ・構造化データが、PC向けでもモバイル向けでも同じ。ということは、MFIに切り替わっても影響がない(少ない)。

    「動的な配信」と「別々のURL」の構成では、モバイル向けページでコンテンツを削っているサイトがあり、MFIの影響を受ける可能性がある。

  • アノテーションの設定ミスが存在しない―― 「別々のURL」構成ではアノテーション(link rel="canonical"link rel="alternate"などのタグ)を正しく設定していないと、モバイル向けページとPC向けページの対応関係を適切にグーグルが認識できない。

実際にアノテーションの設定ミスはかなり多いと聞いたことがある。そうしたページを適切にインデックスするのが難しいことが、グーグルがレスポンシブを推してきた理由だと、業界的には考えられている。

そこにMFIが本格的に導入されると、そうしたページのインデックスでさらに問題が出るのだろう。

それに加えてMFIの影響を受ける可能性が高い「モバイルでコンテンツを削っている」ページの存在などもあり、レスポンシブ推しが強まっているのだろうと推測される。

繰り返しになるが、次の2点に注意してほしい。

  • 「レスポンシブ ウェブ デザインにすればグーグルの評価が上がる」ということでは、決してない。

  • 「レスポンシブ ウェブ デザインへ移行しなければならない」ということでもない。

ただし、前述の解説でよくわからない場合や、正しく対応できているか不安な場合は、レスポンシブにしておくのはいいかもしれない。そのほうが、問題が起きる可能性を減らすのに効果があるかもしれない。

とはいえ、すでに「動的な配信」や「別々のURL」で構成していて、それを変更しづらい場合もあるだろう。そういう場合は、グーグルが提供する関連情報を見逃すことなく、必要に応じて確実に対応しておくことが重要だ。

★★★★☆
  • すべてのWeb担当者 必見!

大量に記事を転載されたときの対処・広告の掲載場所・所有サイト間のリンクなど、6月のウェブマスターオフィスアワー開催
3人のグーグル社員が一同に介して質問に回答(ウェブマスター オフィスアワー)

恒例となった毎月開催のウェブマスター向けオフィスアワーの6月版が開催された。日本滞在中の長山氏、金谷氏、あんな氏の3人が一堂に会しての開催だ。

※念のために毎回説明しているが、「ウェブマスターオフィスアワー」とは、グーグルの社員が登場して、一般のウェブマスターからのサイト運営に関する質問に回答したり、ウェブマスターとカジュアルに情報交換したりしていく動画プログラムだ。

今回取り上げられた質問は次のようなものだ。多岐にわたるトピックになっている。

  • 大量に記事を転載された場合の対処方法
  • サイト内広告枠の位置
  • PC検索結果にモバイルURLが表示される理由と対策
  • robots.txtでブロックされているURLのクロールとインデックス
  • 検索アナリティクスの「掲載順位」の定義
  • 管理権限がないサイトの再クロール依頼
  • 短縮URLがインデックスされてしまう
  • モバイル検索結果のサムネイル画像
  • 多言語サイトの最適化
  • ECサイトの存在しないページの対処
  • 大規模サイトのキーワードページ
  • インデックスされないページ
  • 検索アナリティクスの数値の際
  • 検索順位の基準
  • 所有するサイト間のリンク
  • DMCA侵害の申し立て申請が却下される

まだ視聴していな人のために、YouTubeにアップロードされた録画を埋め込んでおく。

★★★★☆
  • SEOがんばってる人用(ふつうの人は気にしなくていい)
  • ホントにSEOを極めたい人だけ

アフィリエイトサイトから学ぶ、健全なウェブサイト運営の心構えとは?
あなたのサイトの存在意義は?(iscle)

あなたはアフィリエイトサイトについてどのような意見やイメージをお持ちでしょうか?

「お金儲けのためのサイト」
「広告ばかりで鬱陶しい」
「検索結果から消えてしまえばいい」

正直、上記のように思われている方は多いのではないでしょうか?

こうした問いかけをしているのは、グーグル サーチクオリティチームの金谷氏が名古屋で登壇したセミナーのレポート記事だ。

アフィリエイト向けのセミナーだったのだが、一般のウェブ担当者にも共通のトピックが多かったようだ。大きく分けて次の3つのテーマを、記事ではまとめている。

  • 健全なアフィリエイト・エコシステム
  • ウェブマスター向けガイドライン(品質と不正なハッキング)
  • 再審査リクエストのポイント

特に注目したいのは1つ目の「健全なアフィリエイト・エコシステム」だ。アフィリエイトサイトに向けてのものだろうと無視してはいけない。一般のサイトにも通じる、一番重要な観点だと筆者は考える。

少々長いが、次のように書かれている。

金谷氏は「アフィリエイトサイトは必要なの?存在する意味は?」と問いかけます。これは「アフィリエイトサイトが全く必要ない」と言っているわけではありません。「そのアフィリエイトが広告主やユーザーにとって本当に有益なものなのか」ということです。

内容がありきたりで似通ったアフィリエイトサイトがいくつも検索結果に表示され、公式サイトになかなか辿り着けなかったり、本当にその商品やサービスが良いものなのか判断に困った経験があなたにもあるでしょう。

ユーザーにとって信憑性の高い情報が見つけにくくなったり、公式サイトに辿り着くまでに余分なステップが必要となってしまいます。広告主にとっては無駄な広告費用が発生する可能性もあります。

ここに書かれている金谷氏の発言は、アフィリエイトサイトに限ったことではない。あらゆるサイトに当てはまる。

最初の問いかけを次のように置き換えてみて考えてみてほしい。

あなたが運営するサイトは必要なの? 存在する意義は?

あなたが管理するウェブサイトは検索ユーザーにとって必要だろうか?

ウェブに存在する意義(=ユーザーの役に立っている)はあるだろうか?

ユーザー視点が欠けていたら、どんなサイトでも価値がない。そして、あなたのサイトでしか得られない情報をユーザーに提供しなければならない。

ちなみに金谷氏は全国でこうしたセミナーに登壇する機会を探している。

問い合わせは、オフィスアワーの質問フォームからで構わない。ただし、連絡先を必ず明記すること。

★★★★★
  • すべてのWeb担当者 必見!

最先端のモバイルウェブ技術を知ることができるプレゼンスライド
PWAとAMPの最新情報まとめ(Yui Sakamoto on Speaker Deck)

最先端のモバイルウェブ技術とも言える、PWAとAMPの最新情報をまとめたプレゼンテーションスライドを紹介する。米

カリフォルニア州マウンテンビューで5月に開催されたGoogle I/O 2017のセッションで提供された情報をベースに作られている。

新しい技術をモバイルサイトに積極的に取り入れているなら、参考になるだろう。

★★★☆☆
  • PWA/AMPがんばってる人用(ふつうの人は気にしなくていい)

海外SEO情報ブログ海外SEO情報ブログの
掲載記事からピックアップ

Chromeでの広告の扱いと、PWAの成功事例に関する記事を今週はピックアップ。

海外のSEO/SEM情報を日本語でピックアップ

海外のSEO/SEM情報を日本語でピックアップ

グーグルMFIでページ表示速度の順位への影響がググッと強化!?
MFI導入に向けてアルゴリズムを強化中(Jennifer Slegg on Twitter)

ページの表示速度はグーグルのランキング要素の1つとして組み込まれている ―― 現状では、影響力は微々たるものだと言われているが。

しかしモバイルファーストインデックス(MFI)導入後は、ひょっとしたらその影響力が強まるかもしれない。

現在はモバイル検索であっても、PC向けページの表示速度が評価対象になっている。だが、モバイルファーストインデックスにおいては、モバイル向けページの表示速度が評価の対象になる。当然の流れだろう。

グーグルはモバイルファーストインデックスの導入に向けて、モバイル向けページの表示速度を適切に評価できるように取り組んでいるとのことだ。そして、表示速度に関しては今まで以上に強調していくつもりらしい。

もしかしたら、ページ表示速度がランキングに与える影響が、これまでよりも大きくなることがありえる。

念のために補足しておくが、「グーグルが重要視するから高速化に取り組まなければならない」と考えるのは、勘弁してほしい。

高速なサイトを求めているのはユーザーだ。ユーザーが求めているから、グーグルは重要視するのだ。ユーザー体験を高めるためにスピードを追求するという姿勢で高速化に取り組みたい。

(ユーザー体験の改善を決断するきっかけがグーグルの動きだというのは、ふつうにある話だが)

★★★★☆
  • SEOがんばってる人用(ふつうの人は気にしなくていい)

インデックス状況を調査するよりももっと大切なこととは?
有益なコンテンツはインデックスされる運命(Google Webmaster Central office-hours)

「インデックス状況を詳細に知りたい」と望むサイト管理者が、英語版のオフィスアワーで次のように質問した。

サイトマップで100件のURLを送信したのですが、95件のURLしかインデックスされていません。

インデックスされていないURLがどれなのかをSearch Consoleで知ることはできますか?

ジョン・ミューラー氏は、この質問に対して次のように回答した。

インデックスされたURLの数を正確に知る方法は、今のところない。できることといえば、サイトマップを小さく分割して細かく見ることくらいだ。

だが私なら、大量のURLをインデックスさせようとすることには注力しない。それよりも、ユーザーの役に立っていて関連性があるものをしっかりとグーグル検索に表示させることに注力する。

さまざまなサイトの検索アナリティクスのデータを確認していると、見えてくることがある。それは、ほとんどのサイトでは、サイト内のごく一部のページしか実際には検索結果でユーザーの目に触れていないということだ。

つまり、「ページをたくさんインデックスさせれば、検索結果にたくさん表示され、検索トラフィックをたくさん獲得できる」とは限らないというわけだ。

となれば、私がするべきことは見えてくる ―― ユーザーが求めているものに関連性が高いコンテンツを確実に提供することだ。

グーグルは、そうしたコンテンツを認識して、そういったページをより多くインデックスしようとするだろう。

公開したページのうち1割や2割しかインデックスされていないとしたら、明らかにインデックスに問題が発生している。原因を究明しなければならないだろう。

しかし、次のようなことにこだわるのは、あまり意味がなさそうだ。

  • 100%インデックスさせることを目指す
  • どのページがインデックスされていて、どのページがインデックスされていないのかを完全に把握しようとする

ユーザーにとって本当に有益なコンテンツを公開していけば、自然にインデックスは増えていくはずだ。そうしたページはさまざまなチャネルで自然に人の目に触れ、グーグルにインデックスされる機会がおのずと増えるものだ。

もちろんインデックス状況をまったく無視していいということでは決してない。そうではなく、インデックス状況を気にするよりも前に、関連性があって品質が高いコンテンツを公開することを優先するほうがいいという話だ

★★★★☆
  • すべてのWeb担当者 必見!

低品質ページから高品質ページにリダイレクト、グーグルの評価はどうなる?
最終ページを高品質にすればいい(John Mueller on Twitter)

品質が低いページのURLに対するアクセスを、品質が高いページに301リダイレクトしたら、品質が高い方のページに悪影響がありますか?

どちらもページも同じトピックを扱っていて、それぞれにトラフィックがあるのですが、ユーザーには一番いいページだけを見せたほうがいいだろうと考えています。

こんな質問をツイッターのフォロワーから受けたグーグルのジョン・ミューラー氏が、次のように答えた。

最後のページの品質だけに注目すればいいだろう。リダイレクトのことは心配しなくていい。(ユーザーが最終的に見る)結果をすばらしいものにするようにしなさい。

リダイレクト元ページにはコンテンツが一切ない(HTTPヘッダーだけでリダイレクトする)ことも多々ある。それを考えれば、当たり前のようにも思える。

しかし301リダイレクトが設定されている場合、転送元ページの評価を転送先ページへ検索エンジンは引き継ぐ。こう考えると、評価の高さと同様に評価の低さも引き継ぎそうなものだ。

意外と難しい気もするが、ミューラー氏によると、リダイレクトをへてユーザーが最終的に着地するページの品質が高ければ問題にはならないようだ。

ミューラー氏の発言は「私ならこうする」というものであって、「グーグルの処理の詳細はこうなっている」というものではない。

そのため、この解説がどんな状況にでも当てはまるとは限らない。しかし、原則としてグーグルが向かう方向がこうだと把握しておくことに損はないはずだ。

★★★☆☆
  • SEOがんばってる人用(ふつうの人は気にしなくていい)

MFI検索のベータ版をグーグルは提供するか?
予定はないが検討してくれるかも、でも実現は難しいかも(John Mueller on Twitter)

モバイルファーストインデックス(MFI)がいつ本格展開されるのかはともかくとして、「MFIで自分のサイトがどうなるか、事前に確認しておきたい」と思うのは、自然なことだろう。

グーグルは、AMPを正式導入する前に、AMPをサポートした検索がどのようになるかを試すことができる「開発者プレビュー」を実際の検索結果とは別に公開していた。

それと同様に、近い将来に導入予定のMFIにおいても、検索結果がどのように変化するかを正式導入前に確かめられる環境を提供してくれるのだろうか?

残念ながら、今のところ、そういった予定はないようだ。グーグルのジョン・ミューラー氏が否定している。だが、良いアイディアだとして、検討する価値はあるとも付け加えている。

MFIの開発者プレビューの要望は、MFIの公式発表の直後にも出ていた。

筆者も提供してほしいと願うのだが、実現するには懸念もあるようだ。スパマーに悪用される危険性がある。ゲイリー・イリェーシュ氏に言わせれば、この点が怖いとのことだ。

★★★☆☆
  • SEOがんばってる人用(ふつうの人は気にしなくていい)

ローカル環境のサーバーでAMPやモバイルフレンドリーなどのテストツールを実行する方法
ngrokを使う(Google Developers)

AMPテストツールモバイルフレンドリーテストツール構造化データテストツールなど、ウェブマスター向けにさまざまなツールをグーグルは提供している。

だがこうしたツールは、Googlebotがアクセスできる公開されたページにしか使えない。ローカル環境や、ファイアウォールで守られていて外部からアクセスできない環境では、テストできないのだ。

そんな場合に使うといいツールとして「ngrok」というツールをグーグルのジョン・ミューラー氏が教えてくれた。

ngrok を設定すると、通常は外部からアクセスできないサーバーを一時的にそのまま公開できる

詳しい手順は、グーグルの開発者向けサイトで説明されている。

外部に公開していない環境でサイトを開発しているときに使ってみるといい。

★★☆☆☆
  • 技術がわかる人に伝えましょう
この記事の筆者

鈴木 謙一(すずき けんいち)

「海外SEO情報ブログ」の運営者。株式会社Faber Companyの取締役Search Advocate(サーチ・アドボケイト)。

海外SEO情報ブログは、SEOに特化した日本ではもっとも有名なSEO系ブログの1つ。米国発の最新のSEO情報を中心に、コンバージョン率アップやユーザーエクスペリエンス最適化のための施策も取り上げている。

正しいSEOをウェブ担当者に習得してもらうために、ブログでの情報発信に加えて所属先のFaber Companyでは、セミナー講師や講演スピーカーを主たる役割にしている。

Twitterとアニメの相性は鉄板! ファン目線で心をつかむマルイのアニメ事業部 | 企業担当者に聞くFacebook&Twitter運用の現場

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アニメファンは情報収集に積極的です。特にTwitterを活用しているため、お客様にとって重要な情報源です。

マルイノアニメ
https://www.0101.co.jp/403/

「アニメファンはTwitterで積極的に情報収集している」と語るのは丸井グループ アニメ事業部の吉田氏と石黒氏。Twitterを情報発信プラットフォームとして、来店するファンが求める情報をリアルタイムに発信している。

年間200回近いイベント、常に10以上の企画が並行して動く丸井グループのアニメ事業。「ファッションのマルイがアニメ?」と意外に感じるかもしれないが、2016年4月に発足した丸井グループのアニメ事業部は、次々と新しい企画を生み出している。

アニメファンはもちろん、ファッションとしても注目されている丸井グループ アニメ事業のTwitter運用について聞いた。

丸井グループ アニメ事業部の主なソーシャルメディアアカウント

数年のマーケット調査でわかったアニメ事業の可能性

――マルイがアニメ事業部を立ち上げたきっかけは?

株式会社丸井グループ
アニメ事業部 企画担当 担当課長
吉田 華倫 氏

吉田アニメ事業部ができたのは2016年の4月です。マルイでは、2010年からアニメ関連を新宿の店舗限定で始めました。事業部の設立以前から、店舗でのイベントはやっていました。

アニメ事業に着目したのは、マルイのクレジットカード「エポスカード」会員のアンケート調査がきっかけです。アンケートでは、回答者の約25%がコアなアニメファンであると回答し、60%がアニメ好きと回答しました。年齢層で見ると、20~30代が6割を占めています。

さらにマルイの社員6千人にアンケートしたところ、半数以上がアニメ好きだとわかりました。これらの結果から、想定以上に隠れアニメファンが多いということがわかったのです。しかも、アニメファンの多くがファッションにも関心があり、ファンションとアニメそれぞれに毎月平均で約1万5千円費やしていることもわかりました。

アニメ事業が広く認知されたきっかけは、2015年12月のコミックマーケット初出店(コミケ89)です。

また、2016年3月に宮崎県でアニメ「おそ松さん」とコラボイベントを開催しました。全国各地からご来場いただき、4日間のイベントで約1万人の方にご来場いただきました。アンケート調査やパイロット事業を通して、アニメは事業性があると考え注力することになりました。

アニメファンとの距離が近いTwitter

――アニメ事業のTwitterアカウントは現在2つありますが、それぞれの位置づけを教えてください。

吉田マルイノアニメ(@marui_anime)」は、アニメ事業全般についてツイートするアカウントです。年間で200くらいのイベントを全国の店舗で開催していますので、イベントの告知や完売情報、整理券の情報などを発信しています。こちらのアカウントは、全国の店舗の情報を集約し、私たち2人で運用しています。

新宿マルイアネックス アニメイベント(@marui_annex_a)」は、新宿マルイアネックスのアカウントとして試験的に運用しています。新宿マルイアネックスはアニメイベント常設店舗であり、アニメ事業部の社員も常時いるため、試験がしやすいのです。こちらは、店舗のスタッフが運用しています。

――Twitterの運用目的は、イベントの集客になるのでしょうか。

吉田一番の目的は、お客様への情報発信です。アニメファンの方は好きなアニメのイベントがあれば、全国各地に遠征することも珍しくありません。情報収集に積極的で、Twitterを特に活用されています。その方たちに向けて、イベントや商品情報などを発信しています。

イベント情報については、Webサイトでも発信していますが、マルイの各店舗がページを持っていることもあり、特定の作品のイベント情報を探すのが大変です。そこで概要情報をTwitterで伝えて、詳細はWebサイトで見てもらうように誘導しています。

もう1つの目的は、ほとんどの場合、版元のアニメ作品もTwitterに公式アカウントを持っているので、相互プロモーションとして活用することです。版元からもイベント情報をツイートしていただけるので、それをマルイのアカウントでリツイートしたり、また逆にマルイのツイートを版元にリツイートしてもらったりしています。

運用ルールを決めて正確な情報を配信

――ツイートは、商品の完売情報や入場券の配布など、リアルタイムの情報も多いようですが、情報はどのように収集、管理していますか。

吉田完売情報は、グッズ目当てて来られているお客様には重要な情報です。ですから、1日に3~4回、時間を決めて配信しています。店舗には完売情報の案内ボードがあるので、それを撮影してTwitterでも見られるように掲載しています。

また、整理券の情報はイベント前から配布情報などをボードで作成していますので、あらかじめ用意しておきます。

――店舗情報をリアルタイムで発信しているのですね。決められた運用ルールはありますか。

吉田基本的な運用ルールはアカウントの説明にも記していますが、情報発信のみで返信はしないことです。発信内容についても、イベントや作品に関連する情報のみとしています。

返信しない理由は、イベント数が多いため、それだけでかなりの投稿量がありますし、どこからどこまで返信すればいいのか、限度がなくなってしまうからです。

株式会社丸井グループ
アニメ事業部 企画担当
石黒 唯 氏

石黒投稿するときには、コラボするアニメの作品名とイベントタイトルは正確な名称を使い、アニメ公式アカウントが使っているハッシュタグも必ずつけるようにしています。これは、作品のファンが情報を探しやすくするためです。

また、「今日」「明日」といった書き方だと、リツイートされた過去のツイートを見た方が混乱してしまうので、必ず日付を入れるようにしています。

情報の特性上、注意していることは版権の問題です。企画のタイミングで、使っていい画像の確認をしておきます。その上で、イベント設営時に掲載可能なポップや立て看板、原画などの写真を撮影しておき、イベント期間中にタイミングをみながら投稿しています。こうした画像を見て「イベントに行きたい!」という方が増えるので、現物の写真はとても重要ですね。

吉田投稿のトップに固定しているのは、各店舗のイベント開催情報です。そこを見れば、何のイベントがどこでいつまで開催されているのかがわかります。以前は、各店舗の開催情報をPowerPoint使って自分たちで作成していましたが、数が増えて大変だったので、サイトのほうに一覧が出せるように修正し、今はサイトのスクリーンショットを画像として掲載しています。

イベントを開催するたびにマルイノアニメのフォロワーが増加

――Twitterを運用していて、どのような効果を感じますか。

石黒フォロワー数が増えていくことで、マルイのアニメイベントが認知されていくことを感じます。公式アカウントのフォロワー数の目標は7777でしたが、すでに1万フォロワーを超えています。

Twitterのフォロワーは、広告を使わずに自然増で増えていきました。アニメ作品の公式アカウントがイベントの情報を告知したり、マルイのツイートをリツイートしたりすると、一気にフォロワーが増えます。個人のアカウントでも1000人くらいのフォロワーがいる方がツイートすると、そこからフォロワーが増え、情報が拡散していきます。

おそ松さんのイベントのときには、おそ松さんのプロフィール画像のアカウントからのフォローが一気に増加して、ファン層に届いていることが実感できました。イベントが終わるとフォローを外されてしまうかな、と思っていましたが、予想外にそのままフォローを続けていただいています。

ファッション性の高さを実現するマルイの商品開発力

――特に反応が良いツイートはありますか。

吉田マルイのイベントのために、描き下ろしのイラストを使った商品の紹介などは人気ですね。マルイのオリジナルグッズもあります。

コラボ商品は、ファンと近い層である社員のアイデアをもとに開発していて、それが丸井グループのアニメ事業の強みでもあります。缶バッチやアクリル板などもニーズがあるのですが、さりげなくファンであることを示すアクセサリーやファッションも人気です。

たとえば、洋服ならキャラクターのイラストが前面にでているものではなく、作品のモチーフをデザインしたものが人気です。ファンが見るとコラボだとわかりますし、アニメファン以外の方が見てもおしゃれなファッションです。

アニメが好きなスタッフと、マルイの取引先とが一緒に商品開発することで、ファンが喜ぶイベント限定のグッズを用意できています。

キャンペーン企画のためにTwitterの管理ツールを導入

――Twitter上で、お客様の感想や意見などは確認されていますか。

石黒はい。「マルイ+イベント名」などのキーワードでツイートされている方を抽出して、ほぼ毎日確認しています。お店への意見は、良いものも悪いものも店舗スタッフに共有しています。

特に来場者の多い人気のイベントの場合は、リアルタイムでツイートをチェックし、店舗にフィードバックを返すこともあります。「レジが混んでいる!」「30分待ち」など、スタッフから情報が来るよりも早く、お客様の情報が入ってきます。

吉田Twitterのリツイート数、作品の公式アカウントのフォロワー数などから来場者属性や数を予測するのですが、結構、当たります。多いときは、開店前に500人くらい並ぶこともあり、整理券だけでの入場になることもあるので、事前に予測して対応することは重要です。

――運用ツールは「つぶやきデスク」を導入しているそうですが、どのように選定しましたか。

石黒Twitterを使ったキャンペーン管理のために導入しました。2016年冬のコミケで、マルイのブース写真をハッシュタグ付きでツイートすると、パネルをプレゼントするというキャンペーンを実施しました。このとき、参加条件を満たしているツイートを漏らすことなく収集する必要があったので、ツールを探しました。

同時に、キャンペーンの当選者にまとめて当選通知をダイレクトメッセージで送りたかったので、ダイレクトメッセージの一斉配信機能も要件になりました。複数のツールを比較検討した結果、使いやすさと価格から「つぶやきデスク」に決めました。

――よく使う機能はありますか。

石黒検索キーワードを登録できる検索フォルダに、ハッシュタグやマルイなどのキーワード登録し、お客様のツイートを確認しています。フォロワーの推移の確認もつぶやきデスクから行っていますし、業務時間外の投稿は予約投稿を使っています。

吉田イベントの数が増えているので、今後は即時性を考えて各店舗でもTwitterを運用していきたいと考えています。投稿前に店頭スタッフと本部スタッフの2者確認をルールにしていますが、公式のTwitterには投稿確認機能がありません。投稿前に端末を見せて承認するという運用は現実的ではないので、投稿の承認機能、複数アカウントの管理機能も要件になりました。

今は店舗でTwitterを運用しているのは新宿店のみなので、端末を使える人を制限するというような運用方法にしていますが、これからはつぶやきデスクの承認機能を活用して、ツイートできる人を増やしていきたいです。

現在、コンプライアンス上の問題がないのか社内調整をしており、来年度から社内研修をして、投稿の仕方を身につけてもらう予定です。

石黒いま研修用の資料を作成しています。定形の基本文章をリスト化して作成したり、先ほど話したような、正確な作品名や日付を入れるなど、投稿文のルールをまとめています。

――今後やっていきたい施策はありますか。

吉田マルイでは座談会などでお客様の声を聞き、プライベートブランドの商品開発に活かしていますが、アニメでもやってみたいです。店頭の声はすでに開発に活かされていますが、デジタルでユーザーの声を聞く方法もいいかもしれません。

この記事の筆者

株式会社 深谷歩事務所 代表取締役
深谷 歩

ソーシャルメディアやブロクを活用したコンテンツマーケティング支援として、サイト構築からコンテンツ企画、執筆・制作、広報活動サポートまで幅広く行う。Webメディア、雑誌の執筆に加え、講演活動などの情報発信を行っている。またフェレット用品を扱うオンラインショップ「Ferretoys」も運営。

深谷歩事務所公式サイト
http://officefukaya.com

著書

アユダンテ株式会社
藤原 亜希子(Akiko Fujiwara)

神奈川県出身。横浜市立大学文理学部心理学科を卒業後、就職情報会社にて、Nifty-Serveを利用した就活学生の情報交換支援フォーラムを立ち上げ、運用する。その後、アユダンテ前身のイージャパン株式会社にて、企業サイトSEO施策プロジェクトを担当。子育て専念期間を経て、2011年12月より、アユダンテ株式会社にて、ディレクター、ソーシャルメディアマーケティング担当として、企業のSEOプロジェクト進行ならびに、企業のソーシャルメディア活用支援、コンテンツマーケティング支援を行っている。

Google Chrome 56登場で待ったなし! “常時SSL/TLS化”の効果と実装のポイント | 【レポート】Web担当者Forumミーティング 2017 Spring

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入力フォームのページはHTTPSにしているが、その他のページはHTTPというWebサイトはまだ多い。しかし、最近の新しいブラウザでは、サイト全体をHTTPSにする常時SSL化が必要になってきている。

中川就介氏
合同会社シマンテック・ウェブサイトセキュリティ
Website Securityダイレクト・チャネルマーケティング部
マネージャ
中川就介氏

「Web担当者Forum ミーティング 2017 春」でシマンテック・ウェブサイトセキュリティの中川氏が、「Google Chrome 56登場で待ったなし! “常時SSL/TLS化”の効果と実装のポイント」と題して、常時SSLのメリットと導入方法について解説した。

常時SSL化は「やった方がいい」から「やらなければ困る」に

常時SSL化とは、Webサイト全体をHTTPS化する(暗号化する)ことだ。ちなみに、TLSという用語を使う場合もあるが、これはSSLの進化版でほぼ同義なので、この記事では認知度の高いSSLという表現を使う。

常時SSL/TLS化とは

以前は、「SSL化はフォームだけでいい、常時SSL化は遅くなる」というのが一般的な認識だった。しかしこの2、3年で、むしろ常時SSL化を「やった方がいい」という認識に変わっている。主な理由は、常時SSL化に次のようなメリットがあるためだ。

  • HTTP/2という新しいプロトコルでは、表示速度がむしろ速くなる
  • SEOでメリットがある
  • 暗号化によって通信経路での情報漏えい・改ざん被害を防げる

さらに現在では、常時SSL化「やった方がいい」から、「やらなければ困る」に移行しつつあるという。大きな理由は、次の2つだ。

1. 新しいブラウザではSSL証明書が入っていないと警告が出る

従来のサイト構成では、ログイン画面や個人情報の入力画面など入力フォームのためのページだけはSSL化しているが、その他のページはSSL化していないというのが一般的だ。とはいえ、トップページや商品詳細ページなどに、会員情報を入力してログインするためのボックスがあるというケースはよくある。

Google Chrome 56では、HTTPのページでID、パスワード、クレジットカード情報を入力する項目があれば、「保護されていません(Not Secure)」という警告が表示される。

またGoogleは今後、全てのHTTPページに警告を出す予定という。

Firefoxもバージョン51から警告が出るようになっており、2017年3月に発表されたバージョン52では、「このページは暗号化されていないので危険」というような、かなり積極的なメッセージを出すようになっている。

このように警告が出るとユーザーはびっくりするだろうし、離脱を招いてしまう可能性もある

最新ブラウザはHTTPページに警告を出す

2. iOSのアプリ配布にはバックエンドのSSL化が必要になる

2017年1月よりストアでのiOSアプリ配布にはATSが必須になるとの発表があった。ATS(App Transport Security)とはiOS/MacOSのアプリ用のAPIセキュリティ仕様で、TLS 1.2(この記事でいうSSL)などが必須となっている。これは準備が整わない事業者が多いため延期になったが、そのうちATS準拠が必須になる日が来るだろう。

その他の一般的な常時SSL化メリット

なぜ常時SSL化すべきなのか、冒頭で紹介したものを含めて、常時SSL化のメリットとして一般的なものをあらためて整理しておこう。

1. Webページの表示速度の向上

SSLで通信を暗号化すると、暗号化/復号のオーバーヘッドで遅くなるというのは事実である。しかし、昨今のCPUの性能向上で、その影響はほとんど感じられないほどに小さくなっている。

逆に、通信高速化を実現する新しいプロトコルHTTP/2をウェブブラウザで使うには、SSL化されていなければならない

HTTP/2は、接続の多重化、ヘッダ圧縮等によって高速化するプロトコルで、主要なブラウザやサーバ(Chrome、Windows 10におけるIE、Edge、Firefox、Safari、Android、iOS Safari、Apache、IIS、nginx、BIG-IP等)ですでに対応済みだ。

Google、Yahoo!、Facebook、Wikipedia、Linkedinなど、常時SSL化してHTTP/2を使い始めたところもある。

ちなみに、HTTP/2で表示が速くなる仕組みを説明したのが次の図だ。簡単に言えば、ヘッダを圧縮して通信量を減らし、ページ内の複数のファイルを一気に送ることができるため、表示が速くなる。

なぜHTTP/2だとページの表示速度が速くなるのか

2. SSLはSEO順位向上要素のひとつ

Googleは、2014年8月からHTTPS Webサイトの順位を優遇するロジックを実装している。SSL化すれば順位がものすごく上がるというわけではないが、通常はSEOのコストをかけないような末端ページにも、SEO的なメリットが(多少は)出る。各ページのSEO順位がわずかにでも向上すれば、ページ数の多いサイトであればより大きなメリットが感じられるであろう。

3. 安心感が高まる

通信が暗号化されるので、ユーザーにとって安心感がある。ユーザーにそれがわかりやすいように、アドレスバーにSSL化されていることや、なりすましでないことが表示される種類のSSL証明書もある。

4. ログ解析の精度が上がる

HTTPの仕様では、リンク元がHTTPSの場合はリファラー情報を引き渡さない。このため、HTTPSのサイトが増えると、ログ解析の精度が下がってしまうのが課題となっている。自社サイトがHTTPSであれば、HTTPSサイトからでもHTTPサイトからでもリファラー情報を得ることができるため、ログ解析の精度が上がる。

ログ解析の精度が上がる
※Web担編注 ただし、GoogleやYahoo!のHTTPS検索における検索キーワードは、サイト側をHTTPSにしても隠蔽されたままで取得できない。

5. セキュリティの強化

公衆無線LANを利用するシーンが増えているが、万が一なりすましのWi-Fiアクセスポイントに接続してしまった場合でも、通信が暗号化されるため情報漏洩しにくい。また、公開サーバだけでなく社内ネットワークでも通信を暗号化すると、侵入者による攻撃を防ぎやすい。

6. Webアプリ開発の効率化

HTTPとHTTPSが混在していると、Cookieの受け渡し方法などの導線設計が複雑化する。全ページHTTPSになっていれば、設計を単純化することができる。

急激に広がる常時SSL化

常時SSL化したHTTPSのサイトは、急激に増加している。米国政府では「.gov」のサイトを2016年末までにすべて常時SSL/TLS化すると宣言し(現状では70%まで達成)、英国やドイツ、カナダなど、多くの国で政府サイトを常時SSL化している。インターネットに占めるHTTPSトラフィックも増加し、現在ではインターネットを流れるトラフィックの42%は暗号化されている状況だ。

インターネットに占めるHTTPSトラフィックの推移

Webサイトの数で見てもこの1年で常時SSLサイトが急激に増加しており、検索結果からもそれがわかる。

キーワード検索結果から見たHTTPS化ページ率

また、ワイルドカード証明書やマルチドメイン証明書など新タイプの証明書や管理ツールが登場しており、それが常時SSL化の増加を後押ししていると考えられる。SSL証明書には3種類あり認証のレベルが違うため、適切な証明書を選ぶ必要がある。

  • DV証明書 : ドメイン名認証、暗号化のみ
  • OV証明書 : 組織認証、第三者認証局が会社の実在などを調べて発行
  • EV SSL証明書 : 第三者認証局の証明書で、一目で本物のサイトとわかるように見た目が違う

社内ネットワークの場合は暗号化のみのDV証明書でいいが、法人向けサイトではOV以上が必須だと考えるべきだろう。ちなみに、DVとOVは見た目は変わらないため、無償のDV証明書はフィッシングサイトでも使われることがあるので注意が必要だ。

常時SSL化の手順は、最後にHTTPSへ301転送する以外は通常のSSL証明書の実装とほとんど同じだ。次の図は導入のステップだが、チェックリストになっているので、活用してほしい。

常時SSL/TLS化実装の手引き(チェックリスト)
31
Step
項目
新規サイト
既存サイト
対象
改修前の準備
1
SSL/TLS対応サーバーおよびCDN(ContentsDelivery Network)の情報収集
◎
◎
すべて
2
現在のWebサイトをクロール、バックアップ
-
◎
すべて
3
SSL/TLS対応テストサーバーの用意
◎
◎
すべて
4
常時SSL/TLS化前のアクセス状況・検索順位の計測
-
○
すべて
コンテンツ、サーバーの改修
5
証明書の取得と本番サーバーへのインストール
◎
◎
すべて
6
サーバーの暗号アルゴリズムを調整
○
○
すべて
7
HTMLコードの書き換え
-
◎
すべて
8
テンプレート内のHTMLコードの書き換え
-
◎
CMS利用サイト
9
CookieにSecure属性を追加
◎
◎
Cookie利用サイト
10
robots.txtファイルの更新
-
○
Robotx利用サイト
11
XMLサイトマップの更新
-
○
XMLサイトマップ利用サイト
12
正規化(canonical)タグの更新
-
○
canonicalタグ利用サイト
13
hreflangタグの更新
-
○
hreflang利用サイト
HTTPSによるアクセスの確認
14
更新内容の確認
◎
◎
すべて
関連システムの更新
15
CMSの設定を変更
-
◎
CMS利用サイト
16
アクセス分析ツールの更新
-
○
アクセスログ解析利用サイト
17
リンク先URLの更新
-
○
オンライン広告出稿サイト
18
その他のツールの更新
-
○
他のツール利用サイト
19
検索エンジンへの登録
○
△
検索エンジンへの反映を急ぐ場合
HTTPSサイトへの一本化(強制転送)
20
301転送でHTTPSを強制化
◎
◎
すべて
21
HTTPS化の告知
-
○
すべて
HTTPSサイトへの一本化の確認
22
転送の再確認
-
◎
すべて
常時SSL/TLS化の強化
23
HSTSの有効化
○
○
すべて
24
OCSP Staplingの有効化
△
△
すべて
25
HTTP/2への対応
△
△
HTTP/2対応希望の場合

また、SSLを導入後、きちんと実装されているかどうかをチェックできるツールがあるので紹介する。

ここまで常時SSL化のメリットを中心に紹介したが、もちろん課題もある。典型的なのは、これまで使っていなかった証明書を使うコストだろう。これについては、上記で紹介したワイルドカード/マルチドメインといった1枚で複数ドメインに利用できる証明書や低価格証明書など、ラインナップが増えているのでうまく使い分けるといいだろう。

  • ワイルドカード証明書:1枚で複数のサブドメインに対応

    例:*.symantec.com、test.symantec.com、event.symantec.com

  • マルチドメイン対応証明書:1枚で複数ドメインに対応

    例:www.symantec.com、jp.symantec.com、www.geotrust.co.jp

その他、次のような点がポイントだ。

  • 解析ツールや広告サービスなどの外部ビーコンやスクリプトがHTTPSに対応しているか確認する。していない場合はベンダーに依頼する

  • 証明書の管理負荷が増加する課題に対しては、自動化ツールなどの開発が進んでいる

ここまで常時SSL化のメリットを紹介してきたが、いつ常時SSL化すればいいのだろうか。少し待つという選択もあるが、いつGoogleが仕様を変えてSSL化が必須になるかわからないので、早めに準備しておくのが安心だ。今から準備すればノウハウも溜まるし、いざ常時SSL化が必要という時に困ることもない。そこで中川氏は、次のように締めくくった。

Webサイトのリニューアルや新規サイト構築の予定があるなら、常時SSLを前提で作ることをお勧めする

この記事の筆者

【執筆】

柏木 恵子
ITジャーナリスト

【撮影】

鹿野宏

運用型広告ってどこがすごいの? いまさら聞けないネット広告と運用型広告の歴史 | 新人Web担当者・マーケターのための運用型広告活用の基礎知識

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自社のネット広告運用はうまくいっているのだろうか?

広告運用の基礎は網羅できているのだろうか?

春も過ぎ、新たにインターネット広告担当になられた方は、社内の基礎研修が一通り落ち着き、広告運用についてもっと知りたいという欲が出てきたころではないでしょうか。あるいは、冒頭のような課題を感じ始めているかもしれません。

そんな疑問に答えるため、ネット広告担当者として知っておくべきネット広告の基本知識を、運用型広告を軸に解説します。広告運用の目標設定の仕方、配信ロジックの理解など、全4回で解説していきます。

第1回は「いまさら聞けないネット広告と運用型広告の歴史」と題して、運用型広告が主流となったネット広告の歴史を振り返っていきましょう。

運用型広告がインターネット広告市場の主役へ

電通が毎年発表する「日本の広告費」によると、2016年のインターネット広告費(媒体費+広告制作費)は前年比113%の1兆3,100億円。このうち、運用型広告費が7,383億円を占めており、インターネット広告市場の成長を牽引していることがわかります(出典:2016年 日本の広告費)。

運用型広告が伸びている背景の1つとして、テクノロジーの進化が挙げられます。特定のユーザーに絞って広告を配信する「ターゲティング広告」の機能向上によって、広告主は効果的かつ効率的な広告運用が可能になったのです。最近では、AIを活用して自動入札を行う広告主や代理店もいます。

テクノロジーとともに進化してきた運用型広告ですが、そのステージは大きく3つに分けられます。それぞれ振り返っていきましょう。

運用型広告3つのステージ。

① リスティング広告が生み出した広告ランクという考え

世界で初めて登場したインターネット広告は、1994年に米国の通信会社が掲載したバナー広告だといわれています。日本ではYahoo! JAPANが1996年にサービスを開始し、同年にバナー広告の販売も開始されました。

それから数年、2002年になってリスティング広告(検索連動型広告)をグーグルとヤフーが開始します。そして、リスティング広告の登場とともに「広告ランク」という考え方が生まれます

リスティング広告以前のネット広告といえば、Yahoo! JAPANのようなポータルサイトにある「決められた広告枠」を買い取って掲載する枠売りが主役の時代です。純広告とも呼ばれます。

一方、リスティング広告は入札方式で定価の広告費がありませんから、当時は「値段も掲載場所もわからないような広告にお金は払えない」など、戸惑いがあったものです。

リスティング広告の仕組みも自体は今ほど複雑ではなく、当初は入札金額だけで掲載が決まる完全な金額オークション方式だったため、1クリック2,500円する広告もありました。

ただし、入札金額オークション方式では掲載広告が特定の広告主に片寄りすぎてしまうため、入札金額と品質スコアを掛け合わせた「広告ランク」によって順位を決める仕様に変更されていきます。現在はランディングページなどの要素も加わり、より複雑になっています。

過去:入札完全オークション型
  • 入札金額のみで順位が決まる
  • 入札価格が高騰する問題がある

初期のリスティング広告は「入札完全オークション型」。一番入札金額の高い広告が表示されるため、予算の大きな特定の広告主に寄りすぎてしまうという課題があった。

現在:広告ランクオークション型
  • 広告の掲載順位は広告ランクで決まる(入札金額×品質スコア=広告ランク)
  • ユーザーの関心が高い広告の掲載順位が上がりやすくなる

現在は、入札金額だけでなく品質スコアを加味した「広告ランクオークション型」。品質スコアは、検索キーワードとの関連性、クリック率、ランディングページの利便性など、多数の要素が複雑に関係している。

また、2003年にはディスプレイ広告の一種として、サイト内のコンテンツを読み解いて内容に関連した広告を掲載する「コンテンツ連動型広告」も始まりました。検索結果以外にも広告を表示できるようになり、これ以降、運用型広告の基本として、広告ランクや広告ランクを構成する重要な要素である「品質スコア」に基づき、ユーザーの関心のある広告を出すという考えが定着していったのです。

② Cookieを活用して興味関心のあるユーザーに広告配信

2005年から「Cookieの時代」に入ります。Cookieは、Webブラウザを通じて、Webサイトが訪問者のコンピュータに一時的にデータを保存させる仕組みです。Webサイトの訪問履歴などを保存しておけるため、特定のサイトにアクセスした人にだけ広告を見せるなど、興味関心のあるユーザーに絞って広告配信することに応用できます。

リターゲティング広告が登場したのも2005年です。サイトの訪問履歴をもとに、興味関心の高い人に絞って配信できるリターゲティング広告は費用対効果を上げやすく、多くの広告主が出稿しました。この時代から、「広告を配信したい人をどのようにセグメンテーションして広告配信するか」が重要になっていきます。

2011年には、複数の媒体やアドネットワークの広告を一括で買い付けて配信できる広告プラットフォーム「DSP(Demand Side Platform)」が登場し、リアルタイムの広告取引(RTB:Real Time Bidding)が本格化します。複数媒体の広告をリアルタイムに売買するプログラマティック・バイイング時代への突入です。同時にターゲティングの自由度も上がり、より細かな運用が可能になりました。

このころから、上記の広告関連技術を総称する「アドテクノロジー」という言葉を頻繁に耳にするようになります。

2012年にはレコメンド広告が登場します。厳密にはリターゲティング広告の一部ですが、企業サイトの訪問履歴だけでなく、どのような商品を見たかまでデータとして保持し、自動でバナー広告に反映させることができます。たとえば、ショッピングサイトでは直前に見ていた商品の内容を広告に反映させることで、費用対効果が上がる傾向にあります。

2013年には、インターネット上に蓄積されたさまざまなデータを管理するためのプラットフォーム「DMP(Data Management Platform)」が登場します。Cookieの情報と企業が保有するCRM情報(会員情報、会員ID、店舗の購買履歴など)を関連づけて、独自のユーザーセグメントやターゲティングを設計できるようになりました。

データ管理プラットフォームの「DMP」の登場によって、データ統合の動きが加速している。

このように、Cookieの時代はサイトの訪問者へのターゲティングから始まり、リアルタイムな広告取引やパーソナライズされた広告表現、さまざまなデータの広告への活用を実現してきました。

その後も、Cookieデータを統合・加工し、さまざまなターゲティングニーズに応えるアドテクノロジー製品が続々とローンチされており、技術進歩による運用型広告の発展は今もなお続いています。

③ ディスプレイ広告はPCからスマートフォンへ

2012年以降、スマートフォンが急速に普及して「スマホ時代」に入ります。総務省の「通信利用動向調査(平成27年)」によると、2015年末時点のスマートフォン保有率は72%(前年比7.8ポイント増)と、上昇を続けています。

総務省「通信利用動向調査(平成27年)」より
http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/data/160722_1.pdf

グーグルの検索数において、モバイルがPCを上回ったのは2015年のこと。それまで、PC向けの広告配信では、ヤフーとグーグルが主要プレイヤーでしたが、スマートフォンではFacebook、Twitter、ニュース・キュレーションアプリなど、アプリ内広告も配信されるようになりました。

スマートフォン広告のなかでも、最近注目を集めている広告フォーマットが「インフィード広告」です。インフィード広告は、スマートフォン版のYahoo! JAPAN、FacebookやTwitterのようなタイムライン型のサイトに表示される広告であり、その市場規模はリスティング広告に迫る勢いで拡大しています。

実際、始めに紹介した「2016年 日本の広告費」においても、スマートフォン広告費がPCの広告費を上回る結果となっていますが、インフィード広告が新たな成長領域として挙げられています。

スマートフォン時代に入り、タイムライン型のメディアが台頭。記事に溶け込んだインフィード広告市場が拡大。

多様化・複雑化するユーザーの閲覧環境

端末の普及とともにネット広告市場の多くを占めるようになったスマートフォン広告は、運用型広告において今後さらに重要なポジションとなっていくでしょう。

しかし、近年のスマートフォンユーザーの行動は、使用用途によりWebブラウザとアプリを使い分ける傾向があります。

サービスカテゴリによって2極化するスマートフォンの利用方法
出典:ニールセン「Digital Trends 2016」より
http://www.netratings.co.jp/news_release/2017/03/Newsrelease20170309.html

従来のCookieを利用したターゲティング手法のみでは、限定的な配信になってしまうため、Webブラウザとアプリを横断したIDベースでのターゲティング配信や、オンラインとオフラインを掛け合わせて配信するO2O配信など、新しい技術を取り入れた配信設計も重要になってきています

このように運用型広告は技術進歩やユーザーの環境変化により複雑化・高度化してきていますが、運用型広告を実施するにあたり押さえておく基本的なポイントは変わりません。次回からは、実践編として運用型広告の重要なポイントを整理して解説していきます。

この記事の筆者

天野 可純(あまの かすみ)
株式会社 オプト
メディア戦略部 チームマネージャー

2012年株式会社オプト入社。金融業界をメインに運用型広告のコンサルタントとして従事。企業に対し、運用型広告プロモーションのプランニング・運用・分析を一気通貫して担当。2015年からはメディアの企画開発業務に従事。全社のメディア戦略立案、販売企画~運用設計、販売活動におけるプロジェクトマネジメントを行う。2016年には日本アドバタイザーズ協会 Web広告研究会主催の運用型広告セミナーに講師として登壇。

小市 優介(こいち ゆうすけ)
株式会社 オプト
トレーディングコンサル部 チームマネージャー

2013年株式会社オプト入社。運用型広告のコンサルタントとして、プロモーションのプランニング・運用・分析を一気通貫して担当。ダイレクトレスポンスを目的としたプロモーションに強く、ユーザー分析からクリエイティブまでのコミュニケーション設計や、DMPを活用したCRMの広告配信などを得意とする。旅行・エンタメ・人材・ECなど複数商材を扱う業種での、データフィードを活用した配信設計の構築や、リスティングでのテール系キーワードを活用した運用への知見が深い。


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